米国の10代の約4人に1人が、在校時間中にフードデリバリーアプリを利用して、食事を注文していると回答した。米国時間7月27日、米国栄養学会（ASN）で公衆衛生研究者らが発表した最新の研究で明らかになった。その大半が健康に配慮されていない食品の注文にこうしたアプリを使っていた。
58.8％の利用者が、ピザやハンバーガーなどファストフードを注文
この研究は、13歳から17歳の米国の若者1027人を対象に2025年に実施された。全体の約4人に1人が「在校時間中」にデリバリーアプリを利用した経験があると回答し、約半数が「放課後」にも利用していると答えた。
研究によると、アプリを利用した生徒の過半数が健康に配慮されていない食べ物を注文していた。約58.8％がピザやハンバーガーなどのファストフードを注文したと答え、34.1％が清涼飲料水など糖分の多い飲み物を注文したと回答した。
研究の筆頭著者であるミカ・マツザキは、連邦政府の栄養ガイドラインにより校内食堂や自動販売機での不健康な食品の提供は規制されているものの、生徒がスマートフォンで何を注文するかまでは管理できていないと指摘。これらのアプリが「子どもたちが学校で食品や飲み物を手に入れるための方法を根本から変えつつある」と強調した。
研究によると、米西部地域の州に住む生徒ほどデリバリーアプリの利用傾向が高かった。同地域では約34％が在校時間中のサービス利用を許可されていると回答し、他の地域と比べて「大幅に高い割合」を示した。
保護者や学校管理者は、この現象を認識していない可能性
マツザキは、この研究結果は保護者や学校管理者に対する「警鐘」であると表現した。「この比較的目新しい現象について、彼らはまだ十分に認識していない可能性がある」と語った。
フォーブスは調査結果に関する追加コメントを求めて主要フードデリバリー企業数社に取材を申し込んでいる。
