こうした不確実性は、入社後に深刻な問題に発展しかねない。競合する優先事項の板挟みになったり、複数の上司に報告せざるを得なくなったり、あるいは明確に定義されたことのない期待値に基づいて評価されたりする可能性がある。
明確な回答が得られたからといって完璧な仕事が保証されるわけではないが、一貫性のない回答は、入社後も付きまとうことになる混乱の予兆である可能性がある。
確認すべき質問:
・入社後最初の90日間で、どのような成果を出せば成功とみなされるか?
・どの職務が最も優先順位が高いか?
・要求が競合する場合、誰が優先順位を決定するのか?
3. 内定の返答を急ぐよう圧力をかけてくる
特に企業が複数の候補者を面接している場合や、至急の人材確保を目指している場合に、常識的な返答期限を設けるのは普通のことだ。危険信号となるのは、企業が不必要なプレッシャーをかけたり、オファー内容をじっくりと検討する時間を取ることを渋ったりする場合である。
決断を下す前に、給与、福利厚生、指揮命令系統(報告ライン)、勤務形態、期待される役割について明確に理解しておく必要がある。企業が詳細を書面で提供することを拒んだり、基本的な質問に答える前に承諾するよう迫ったりする場合は注意が必要だ。従業員を尊重する企業であれば、キャリアにおける重要な決断の重みも尊重すべきである。
確認すべき質問:
・いつまでに返答が必要か?
・なぜこれほど期限が短いのか?
・条件の全容を書面で受け取り、検討するために数日いただきたいが、そちらのスケジュールに問題はないか?
4. 面接官が答えにくい質問に回答しない
採用面接は「双方向のプロセス」である。求職者が難しい質問に答えることが期待されるのと同様に、企業側も同様に応じる姿勢を見せるべきだ。レイオフ(一時解雇)、離職率、業務量、経営陣の交代、あるいは今回の募集理由について質問した際、面接官が話を濁したり、自己防衛的になったり、無視したりする場合は注意しよう。彼らはすべての詳細を共有できるわけではないかもしれないが、求職者がリスクを評価するのに十分な、明確な回答をするべきである。回答をはぐらかすことが必ずしも不健全な職場を意味するわけではないが、適切な判断を下すための情報が不足することになる。


