北京から、中国が未来の行政中心地として建設を進める未完成の都市雄安へ向かう道中、中国が何に価値を置いているかは容易にわかる。列車や幹線道路沿いには広告板が並ぶが、そこに掲げられているのは消費財ではなく、中国の成果、経済の活力、技術力である。新型軍用機、AI、バイオテクノロジー、宇宙旅行、コンピューターが目立つ。意外なものもある。アルミニウムと精錬だ。広告板は、中国の金属精錬全般、とりわけ近隣の山西省における精錬への評価を呼びかけている。
中国が重要鉱物のサプライチェーン全体で支配的地位を体系的に追求してきたことほど、世界経済を深く塗り替えた動きは少ない。世間の注目は希土類元素に集まりがちだが、北京の戦略ははるかに広範囲に及ぶ。現在、中国はアルミニウム、銅、スズ、リチウム、黒鉛、コバルト、希土類、そして現代経済を支える数多くの産業投入財の精錬・加工において圧倒的な地位を占めている。中国は、原材料が先端製造に不可欠な部品へと変わる生産段階を支配している。あらゆる産業政策、適応、計画、投資はそこから始まる。
重要鉱物をめぐる新たな競争
中国の戦略は、野心的な長期ビジョンを反映している。重要鉱物の加工を支配する者は、21世紀を定義する産業に対して影響力を握る。電気自動車、再生可能エネルギーインフラ、半導体、航空宇宙製造、通信機器、先端兵器システムは、いずれも精錬された金属から始まる。中国は、こうした基盤を掌握すれば、貿易をはるかに超える経済的影響力が得られることを、他国より早く認識していた。
ワシントンもそれに応じて動いてきた。大統領令、通商拡大法232条に基づく関税、重要鉱物に関する調査、新たな産業政策や国際的な関与はいずれも、国外の加工能力への依存が戦略的脆弱性であるとの認識が高まっていることを示している。それでも、公的な議論や政策立案の多くは、従来型の論点を中心に回り続けている。米国はどこで新たな鉱山を許可できるのか。どの国が別の投入財を供給できるのか。米国は海外の鉱物利権をめぐってどう競争できるのか、といった問いだ。
これらは今後も重要な問いであり続ける。国内採掘の拡大、輸入先の多様化、友好国の生産者との連携強化は、真剣な戦略に欠かせない要素である。しかし、中国との競争には、より広い関与が求められる。サプライチェーンにはあらゆる段階で価値が存在し、政策立案者は、生産前に起きることと同じくらい、消費後に起きることにも注意を払う必要があると認識し始めている。
この認識は、ワシントンや投資家がリサイクルを見る目を静かに変えつつある。将来的には、リサイクルに対する党派的な見方も変えるかもしれない。数十年にわたり、産業資材の回収は主に環境問題として位置付けられてきた。廃棄物の削減、埋め立て利用の抑制、排出量の低減が議論の中心だった。これらの目標は重要である。しかし、リサイクルはますます安全保障政策としての性質を帯びるようになっている。
リサイクルがもたらす新たな機会
既存製品から回収される金属の1オンスごとに、中国が支配または影響するサプライチェーンを通過せずに済む材料が増える。回収率の改善はすべて、地政学的混乱へのエクスポージャーを減らしながら、国内製造業を強化する。政府は、廃棄された製品をごみと見るのではなく、すでに国内経済の中に存在する戦略的備蓄と見なし始めている。
投資家はこの変化に細心の注意を払うべきだ。ワシントンがサプライチェーンの強靭性をより重視するなか、回収、加工、再製造、物流、資材回収に関わる企業は、産業政策と国防が交差する位置に自らを置くことができる。
アルミニウムは、おそらく最も明確な例である。戦闘機、艦艇、装甲車両、衛星、ドローン、ミサイル、そして数え切れない民生産業に不可欠だ。そして、飲料缶にも使われている。だが、米国の一次製錬能力は過去20年にわたり着実に劣化してきた。稼働を続けている施設はわずかで、国内需要の相当部分は輸入で満たされている。追加の製錬所を建設するには、数十億ドル、何年にも及ぶ許認可、大量の電力が必要になる。
幸い、より即効性のある解決策がある。連邦レベルのデポジット返還制度（DRS）を導入すれば、すでに経済全体を循環している高品質アルミニウムの回収を大幅に増やすことができる。リサイクルに必要なエネルギーは一次生産が消費するエネルギーのごく一部で済み、二次加工施設はまったく新しい製錬事業よりはるかに迅速に建設できる。制約となっているのは技術ではなく、政治と物流である。
これは実験的な提案ではない。米国の複数の州はすでにデポジット返還制度を導入しており、欧州の多くの国も非常に高い返還率を誇る全国的なデポジット制度を運用している。トルコは最も実行可能な全国モデルを示している。その主な理由は、優れた資金調達の枠組みにある。同国は公的資金に頼らず、民間資本と拡大生産者責任の枠組みを採用している。
この制度は、QRコード、デジタル追跡、広く配置された専用の「逆自動販売機」によって機能する。市民はリサイクル可能品を投入し、デジタルウォレットに直接返金を受ける。これにより、小売店を通じる方法だけに限らず電子的にデポジットを受け取れるため、参加が容易になり、回収効率が高まる。トルコのモデルは、使用済み容器を散乱ごみとして扱うのではなく、国内経済にとどまる価値ある産業投入財として扱っている。
ヌルラー・オズテュルク氏は、トルコ環境・都市化・気候変動省に属する公的機関であるトルコ環境庁（Türkiye Çevre Ajansı）の長官である。同庁は2020年に設立され、環境汚染の防止、同国のゼロ・ウェイスト・イニシアチブの支援、資源効率の改善、全国DRSプログラムの促進を担っている。同氏はForbesのインタビューでこう述べた。
「DRSは重要な政策手段であり、トルコの国内技術部門にとっても同じく重要である。トルコは単一の設備供給企業に依存するのではなく、完全に競争的なアプローチを採用している。過去2年間で、複数のトルコメーカーが必要な認証プロセスを無事に完了し、現在は逆自動販売機を国内で生産している。多くは輸出市場も狙っており、リサイクル技術のまったく新しい産業エコシステムを生み出している。……これは、『汚染者が払い、リサイクルする者が利益を得る』という原則を、単なる環境スローガンではなく、持続可能な経済モデルへと変えるものだ」。オズテュルク氏は、同制度が完全に稼働すれば、価値ある原材料を国内にとどめることで、納税者に負担をかけず、トルコ経済に年間少なくとも10億ドル（約1620億円）をもたらすと見込まれると付け加えた。
現代的なDRSは産業インフラとして機能し、納税者に負担をかけることなく国内サプライチェーンを強化できる。リサイクルできるのはアルミニウムだけではない。リチウムも、米国の消費者が容易に関与できる別の機会を提供する。先端電池は、民生用電子機器、電気自動車、軍事システム、系統規模のエネルギー貯蔵に不可欠になっている。それにもかかわらず、回収可能な材料を保持したまま、使用済み電池が毎年数百万個単位で廃棄物の流れに入り込んでいる。多くの人は適切に処分するのではなく、電池をため込んでいる。包括的な全国電池リサイクル構想は、標準化された回収ネットワークを確立し、処理能力を拡大し、国内精錬業者向けの信頼できる原料を生み出すだろう。戦略資源を埋め立て地へ消えさせる代わりに、米国は廃棄電池を持続的な産業供給源へと変えることができる。
銅にも同様の注意が必要だ。現代文明は送電に依存しており、導電性配線の膨大な量がなければ、いかなるエネルギー転換も起こり得ない。解体された建物、旧式の家電、老朽化したインフラ、退役した産業設備から追加の銅を回収することは、国家的優先事項になるべきである。
スズは銅と同じく、見出しを飾ることはまれだが、その重要性はテクノロジー部門全体に及ぶ。はんだ付けされたスズは、ほぼすべての半導体、通信機器、防衛プラットフォーム、産業制御システムの内部で電子部品を接続している。かなりの量が電子廃棄物の中に埋もれたままであり、その処理はしばしば不十分である。
既存の電子廃棄物回収プログラムを拡大し、回収技術を改善することは、先端製造に不可欠なリチウム、銅、スズへの国内アクセスを強化する。提案されている多くの産業戦略とは異なり、この戦略は必要なインフラの多くがすでに存在していることを前提にしている。必要なのは、拡大とより良い調整にすぎない。政府の大規模な拡張も必要ない。自動車用電池やその他の鉛蓄電池製品のリサイクルに関する米国の制度は、トルコ型DRS制度で補完できるモデルを提供している。小売店、自治体施設、その他の機関に置かれた回収拠点は、国内リサイクル網に供給するための定期的な大規模回収に依拠しつつ、現代的な追跡技術を利用できる。
変わりゆく潮流
これらの例は決して網羅的ではないが、重要な点を示している。米国は一から作り直す必要はない。既存のリサイクルプログラム、確立された回収ネットワーク、成熟した処理技術は、すでにより強力な重要鉱物戦略の基盤を提供している。必要なのは規模である。
政策立案者は、供給の安全性を改善する前に、新たな発見や大規模な採掘プロジェクトを何十年も待つ必要はない。価値ある材料は毎日、経済全体を循環している。それらをより効率的に回収することは、産業の強靭性を高める最も速い方法の1つである。
これによって、追加の採掘や国際的関与の必要性がなくなるわけではない。リサイクルは先端産業経済のすべての需要を満たすことはできない。しかし、脆弱なサプライチェーンへの圧力を軽減しながら、米国がすでに保有する資源からより大きな価値を引き出すことはできる。
こうした考え方には歴史的な前例がある。第2次世界大戦中、米国民は鍋、フライパン、数え切れない家庭用品を自発的に供出した。そうした金属が戦時生産に不可欠になったからである。今日の米国がその水準の総動員に直面しているわけではないが、この比較は、戦略的競争が激化するたびに、政府が日常的な材料を再評価し始めることを示している。
その再評価はすでに始まっている。米国はリサイクルを着実に安全保障化しつつあり、廃棄物を環境上の課題というより、軍事的含意を持つ経済資産として見るようになっている。投資家、製造業者、政策立案者はいずれも、この流れがどこへ向かうのかを認識すべきだ。トルコのモデルは、現代的なDRSが迅速に構築でき、民間資金で賄え、環境慈善ではなく産業インフラとして扱えることを示している。これは西側諸国が応用できる設計図である。自国の産業エコシステムから最大の価値を回収する国は、競争が戦場ではなくリサイクル容器の中から始まる時代に、より強固なサプライチェーン、より高い強靭性、より少ない脆弱性を享受することになる。
