従来の産業用ロボットは高度な性能を備える一方、導入には事前のプログラミングが欠かせず、日本企業の大半を占める中小企業にとってはハードルが高かった。しかし、高度な推論能力を持ち、自ら学習しながら環境に適応する自律型ロボットの登場により、この状況は変わりつつあるという。
その鍵を握るのが人工知能、すなわちAIだ。フアン氏はAIとロボティクスの融合が進むことで、日本のさまざまな産業が抱える労働力不足の緩和にもつながるとの見方を示した。
「メカトロニクスとAIを組み合わせることができれば、あとは『想像力』が革新を呼び込みます。私は世界中で最も優れた想像力を持つ人々が集まる国が日本であると思っています」
日本の強みは化学や材料科学の高度な技術
フアン氏は、この1年間におけるAIの最大のブレイクスルーは「推論システム」だったと振り返る。現在では、推論能力を備えたロボットや自動運転車が登場し、企業内で業務を担うAIエージェントも自ら推論しながら自律的に動けるようになる。
膨大な学習データを必要とする従来のAIとは異なり、未知の状況に直面しても、人間のように推論しながら自律的に課題を乗り越えられるロボットの実用化が今後進むとフアン氏は展望を示した。
その実現に向けて、日本が培ってきた材料科学の知見が重要な役割を果たすとも指摘する。ロボットが人々の働く場所や日常生活に入り込み、共存するためには、転倒などの事故が起きても人間を傷つけにくい軽量な機体を開発する必要がある。ここでは「日本の強みである、化学や材料科学の高度な技術が欠かせない」のだと、フアン氏は期待を寄せる。
電力不足がAIデータセンターやロボット産業の成長を阻む大きな制約になる可能性についても、フアン氏は記者からの質問に答えながら認識を示した。
日本が製造業を軸に再び経済成長を目指すのであればAIの稼働だけでなく、ロボットの製造や関連産業を支えるためにも電力供給の拡大が不可欠だという。現在は人口減少によって電力需要が限定的に見えるものの、将来はロボットの普及によって日本の生産力と経済成長が加速すれば、必要なエネルギーも大幅に増えると予測した。そのうえで、日本が高い技術力を持つ原子力を持続可能な電源として活用する好機だと指摘した。
なお、NVIDIAによる巨額投資の可能性について、フアン氏は「同社には成長を支えるための投資余力がある」と述べたものの、具体的な金額や計画には踏み込まなかった。
