人工知能（AI）時代と呼ばれる現在、ChatGPT（チャットGPT）などのテクノロジーツールを使いこなすことが、競争の激しい労働市場で優位に立つ鍵だと考えがちだ。しかし、現代の労働力が抱える課題を取材してきた筆者が、専門家や採用担当幹部から一貫して耳にしてきたことがある。それは、優秀な候補者を他と分ける要素はますます技術的なものではなくなっており、極めて人間的なものだということだ。
AIの能力が高まるにつれ、企業は新規採用にあたって、学位、職位、技術的専門性といった従来型の採用基準の先を見ていると、専門家らは指摘する。代わりに重視しているのは、AIを補完し活用できるものの、AIには代替できない不可欠なスキルを持つ候補者だ。
「これはある意味、これまでの歴史の逆転現象だ」と、フューチャー・オブ・ワーク（働き方の未来）ストラテジストでシンクタンクWork ForwardのCEOであるブライアン・エリオットは筆者に語った。「私たちはこれまで、特定の知識分野における専門性の深さを評価してきた。だがこれからは、経験、学び続ける姿勢、そしてリーダーシップ能力の組み合わせがより重要になっていくだろう」
LinkedIn（リンクトイン）のグローバル調査によると、プロフェッショナルの5人に1人が、適切なスキルを持っていないことで就職活動がより難しくなっていると感じている。働く人が雇用市場をより的確に乗り切れるよう、筆者はエリオットのほか、職場のリーダーやエコノミストに、今まさに身につけるべきスキルについて話を聞いた。
コミュニケーション、ストーリーテリング、適応力、好奇心が、企業が候補者に求める最重要のヒューマンスキルだと専門家らが語る理由、そして、より競争力のある応募者になるためにこれらの特性をどう磨けばよいかについては、こちらを読んでほしい。
WORK SMARTER
仕事で成果を上げ、キャリアを加速させ、より賢くリードするための、Forbesのスタッフと寄稿者による実践的な知見と助言。
雇用の安定性に不安があるなら、キャリアコーチのキャシー・カプリーノによる助言を参考に、自分が仕事で生み出している測定可能な価値を明確に説明する方法を学びたい。
関連スキルを使う副業をしているなら、それを履歴書に記載することを検討してもよい。エグゼクティブコーチのキャロライン・セニザ＝レヴィーンによる、記載すべきかどうか、また副業をどう説明すべきかについての助言を読んでほしい。
最近、突然のレイオフに直面したなら、エグゼクティブコーチのキャロライン・カストリヨンによる戦略を参考に、キャリアを守り、前に進むためのささいな警告サインと重要なステップを知っておきたい。
新しい仕事を始めるなら、キャリア専門家のシンシア・ヤングの助言をもとに、「うまくやる」とは何を意味するのかを定義し、プレッシャーに対処する方法と成功のつかみ方を知っておきたい。
ディープダイブ：なぜ働く人と求職者は、いまの労働市場で身動きが取れないと感じるのか
6月の労働市場における新規雇用数は5万7000人にとどまり、エコノミストの予想を大きく下回った。10万人超の雇用増を記録した5月から急減した格好だ。先月の低調な雇用統計に驚いた人もいるかもしれないが、求人サイトIndeed（インディード）の経済調査ディレクターであるローラ・ウルリッヒは、この数字は、採用率、離職率、レイオフ率がいずれもかなり低い労働力において見られる「停滞」を明確に映し出していると述べた。
ウルリッヒによれば、この「停滞」がもたらす影響は、労働市場のどこにいるかによって異なる。雇用されている人であれば、業界によっては他に機会が限られるため、現在の職にとどまる可能性が高い。一方、失業中であれば、応募できる新規求人が少ないため、仕事を見つけるうえで困難に直面しやすい。ウルリッヒは、現在の採用水準が、労働力人口が今より約1300万人少なかった11年前と同等になっていると指摘する。その結果、27週間以上失業している人の割合は、前年同時期の23%から27%に上昇している。
6月のデータを見ると、専門・ビジネスサービスが3万6000人の雇用増で先頭に立ち、社会扶助と医療が続いた。LinkedInの米州担当チーフエコノミスト、コリー・カンテンガは、専門・ビジネスサービスは過去数年苦戦してきたセクターの1つであり、業界に対するAIの影響について多くの憶測があったと指摘する。しかし、金利環境が引き締まるなか、カンテンガは6月の統計が「ある程度、状況が横ばいになりつつある」ことを示している可能性があり、「それは専門・ビジネスサービスの労働者にとって朗報だ」とみている。
5月に全業種の中で雇用増をけん引した後、レジャー・ホスピタリティは6月に6万1000人の雇用を失い、最大の落ち込みとなった。この減少が個人消費に関して何を意味するのかについては多くの予測があるが、カンテンガとウルリッヒはいずれも、1カ月分の後退データだけでこのセクターの強さについて大きな結論を導くには不十分だと考えている。特に、この分野がこれまで上下のある成長をたどってきたことを踏まえればなおさらだ。
全体として、業界によって雇用の伸びにばらつきがある低採用の市場において、身動きが取れないと感じている人に対するカンテンガの最大の助言は、下調べを行い、労働市場のどこに勢いがあるのかを調査することだ。
「勢いが生まれる分野に確実に焦点を合わせる必要がある。企業がどの業界に属しているかだけでなく、その顧客が誰なのかを見るべきだ」と彼は述べた。「その顧客は勢いのある業界や領域にいるのか。そこに勢いがあるなら、成長もあるからだ」
TOUCH BASE
1年前、多くのビジネスリーダー、とりわけテック業界のリーダーの間で一般的だったメッセージは、AIが雇用を一掃するというものだった。いまでは、ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたところによると、EY-Parthenonの新たな調査で、AIによる大規模な人員削減を見込むCEOの割合は2025年1月の46%から今年5月には20%に低下した。
ドナルド・トランプ大統領による移民取り締まりの強化を受け、外国人労働者の採用やビザスポンサーに前向きな米国企業は減っていると、ブルームバーグが報じている。最近の調査によれば、今年、外国人のビジネススクール卒業生の採用に前向きだと答えた米国企業は29%で、昨年の33%、2022年の55%から低下した。
