トカチェンコによると、自身の部隊はまだ自律型モルニヤに遭遇していないという。この能力は現状、前線全域に均一に配備されているわけではないようだ。
ウクライナで義勇兵部隊「チョーズン・カンパニー」を率いたライアン・オリアリーは、ロシア軍はスターリンクへの広範なアクセスを失った結果、前方へのドローンの展開、打撃能力、部隊間の通信能力が著しく低下したと筆者のインタビューで指摘している。
ロシアは対応策として、モバイル・アドホック・ネットワーク（MANET）の導入にリソースを注いでいる。MANETを構築すれば、ドローン同士が互いに制御信号や映像を中継し合うことが可能になり、単一の通信リンクに依存せずに済むようになる。こうしたネットワークは、作戦の耐障害性（レジリエンス）を高めるとともに、スターリンクへのアクセスが制限されたことで失われた行動範囲の一部を回復させている。
つまり、ロシアはスターリンクへの広範なアクセスを失った状況に適応するため、自律性を高めたドローンとMANETを組み合わせて、中距離攻撃作戦の範囲と有効性の回復を図っているということだ。
前出のリーとプチャタは、この戦争では概してウクライナが先に新たなドローン能力を導入してきた一方、ロシアもそうした進展を取り込み、洗練し、成功した手法を軍全体に広げてきたと注意を促している。もっとも、適応するだけでは戦場での成功は保証されない。実際、ロシア軍は2025年秋、精鋭ドローン部隊を拡充したにもかかわらず、ツェーントル（中央）軍集団の担当戦域で突破口を開くことができなかった。
ライアンは、所属する豪シンクタンク、ローウィー研究所から発表した分析で、将来の戦争では、戦場の変化を認識し、戦訓を汲み取り、敵よりも速く適応できる軍隊が優位に立つだろうと論じている。西側諸国の軍隊にとって、まさにこれこそ、この戦争から学ぶべき最も重要な戦訓かもしれない。
戦場のイノベーションを、戦争の様相が再び変化する前に組織的な優位性へ転換していく。ウクライナでのドローン戦の勝敗も、それにどちらの側が成功するかにかかっているのかもしれない。
