ドローン戦に迅速に適応するロシア軍、4年前とは別物　「兵站封鎖」にも精鋭部隊が対応中

リーとプチャタは別の論考で、ロシア軍の「ドローン・ライン（無人機線）」というコンセプトについて解説している。これは、ドローン部隊を個々の旅団などに配属するのではなく、前線からの深さ（縦深）に応じてグループ化するという構想だ（編集注：この「ライン」は実際は「線」というよりも複数の「面（ゾーン）」で構成される）。ある諸兵科連合軍で有効性が実証されると、指揮官たちは前線でのニーズの変化に合わせてこのコンセプトを拡大し、洗練させていった。

ロシアは現在、このモデルをさらに大きな部隊へと拡張している。また、リーは、最近編成された第50独立無人システム旅団「バリャーグ」がロシア軍で最も重要なドローン部隊になり、最終的には無人システム軍の中核になるとみている。

米シンクタンク、新アメリカ安全保障センター（CNAS）の非常勤シニアフェローであるサミュエル・ベンデットは、2025年後半にドローン専門兵科の無人システム軍がロシア軍に創設されたことは、技術的に熟達した人員が配される恒久的な部隊を通じてローン戦を制度化しようとする同じ取り組みの一環だと筆者に説明した。その点で、ルビコンはより広範な軍改革のモデルになったと言える。

第50無人システム旅団は、FPV（一人称視点）ドローンやゲラニ（シャヘド）長距離攻撃ドローン、その他の各種システムを運用し、ウクライナ軍の後方深くの燃料インフラや兵站車両、鉄道輸送、倉庫、変電所を攻撃目標にしている。

ウクライナの兵器専門家であるイワン・キリチェウシキーは今月、地元メディアのディフェンス・エクスプレスの記事に、この部隊は地域軍管区のコマンド（統合司令部）の隷下ではなく、ロシア軍参謀本部直属の指揮系統にあるらしいと書いている。これは、ロシア軍のドローン戦力における同旅団の戦略的役割を反映しているとみられる。

リーとプチャタは一方で、こうした精鋭部隊を拡大していくことにはリスクも伴うと指摘している。自軍で最も成功しているドローン部隊を拡充していく過程で、経験豊富な操縦士を従来の部隊から引き抜けば、ロシア軍はかえって精鋭部隊と従来の部隊双方の戦力を弱体化させてしまうおそれがあるからだ。米シンクタンク、ジェームズタウン財団の6月の分析でも、こうした中央集権化が進みすぎれば、ロシアの戦時中のイノベーションの大きな原動力となってきた現場での試行錯誤や実験を制約する結果になりかねないのではないかと疑問を呈している。