新たな調査によると、マイクロプラスチックの影響に対する懸念が多くの米国人の間で高まっている。
非営利団体オーシャン・コンサーバンシーがエッジ・リサーチと共同で実施した世論調査によると、マイクロプラスチックとその影響に対する一般の認知度は、2023年以降で32%上昇した。
調査対象者の約9割がマイクロプラスチックの影響を懸念していると回答し、6割超が「非常に」懸念していると答えた。
4分の3近く（71%）は、プラスチック汚染が海に対する差し迫った脅威だと回答した。また、海洋プラスチック汚染を懸念する人々は、主に海洋生物がプラスチックを誤飲したり、体に絡まったりすることによる被害を心配していると述べた。
マイクロプラスチックの発生防止については、調査対象となった米国人の5人に4人超が、洗濯機にマイクロプラスチック繊維用フィルターの搭載を義務づけることを支持した。
また、5人に4人が、プラスチックの製造業者と生産者に廃棄物管理とリサイクルの費用負担を義務づけることを支持した。
オーシャン・コンサーバンシーのプラスチック政策ディレクター、アンヤ・ブランドン氏はインタビューで、この調査はマイクロプラスチックが多くの米国人にとって懸念の高まる問題であることを示していると述べた。
ブランドン氏は、オーシャン・コンサーバンシーが前回この調査を実施した2023年以降、マイクロプラスチックに対する認知度がほぼ3分の1（32%）跳ね上がったと付け加えた。
同氏は筆者に対し、マイクロプラスチックが海と環境に極めて有害であることを示す予備的証拠はすでに存在すると語った。
「マイクロプラスチックは、プラスチック製造に使われるあらゆる化学物質を伴っていることがわかっている。また、マイクロプラスチックは農地でも見つかっており、作物の収量に影響を与えていることもわかっている」とブランドン氏は述べた。
同氏は、オーシャン・コンサーバンシーによる過去の研究でも、赤身肉、魚介類、植物由来の代替品を含む16種類の異なるタンパク質源からマイクロプラスチックが検出されたと付け加えた。
研究では、海洋中のマイクロプラスチック全体の3分の1超が、衣類などの合成繊維製品に由来することも明らかになっている。
例えば、1回の洗濯で最大1800万本のマイクロファイバーが放出される。
ブランドン氏は、洗濯機用フィルターはこの問題に対する実証済みの解決策であり、1回の洗濯ごとに最大90%のマイクロファイバーを捕捉し、それらが下流へ流れて水路や海に到達するのを防ぐと述べた。
「米国人がマイクロプラスチックを懸念していることはわかっているが、極めて解決しやすい主要な発生源との関連に気づいていない可能性がある」と同氏は付け加えた。
「技術はすでに存在している」とブランドン氏は述べた。「メッシュフィルターであり、洗濯機にこうしたフィルターを追加することは、実に当然の選択だ」
海洋保全団体マリン・コンサベーション・ソサエティの政策・アドボカシー責任者、カルム・ダンカン氏は声明で、マイクロプラスチック繊維は海におけるプラスチック汚染の中でも最も広範に存在する形態の1つだが、その大半は目に見えないと述べた。
ダンカン氏は、この問題に対する認識の高まりと、洗濯機用フィルターのような実用的な解決策への強い支持が見られるのは心強いと付け加えた。
同氏は、汚染が海に到達してから浄化を試みるよりも、発生源で防ぐ方が常に効果的だと述べた。
「マイクロファイバー汚染の削減には、洗濯機用フィルターの義務化から、繊維の脱落基準の改善、マイクロプラスチック規制の強化に至るまで、政府、家電メーカー、繊維業界全体での行動が必要になる」とダンカン氏は筆者に語った。
「証拠はそろっている。今必要なのは行動だ」
また、オシアナのシニアキャンペーンディレクター、クリスティ・リービット氏は声明で、米国人がこの問題を認識し、懸念し、対策を支持していることは心強いと述べた。
リービット氏は、プラスチックが日常的な使い捨て包装や合成繊維の衣類といった製品を通じて私たちの生活に入り込んでいることは周知の事実だと付け加えた。
「マイクロプラスチックに効果的に対処するには、企業がプラスチックの生産と使用を削減し、そもそもマイクロプラスチックが私たちの地域社会、体内、海に入り込まないようにしなければならない」とリービット氏は述べた。
「企業に行動を促すには政府の政策が必要だ。政策立案者は今こそ、プラスチック汚染という極めて現実的な危機に、実効性ある解決策で応えるべきだ」
