ゲーム業界は依然として、ソニーの発表による衝撃から立ち直っていない。2028年をもってPlayStationの新作ゲームの物理ディスクを廃止し、完全デジタルの未来へ移行するという内容だ。これは、ここ2世代のゲーム機にわたって進んできた流れの到達点である。かつては反発を受け、Microsoftのような初期の推進派がXbox One時代にディスクを不要にする計画を縮小したこともあった。だが今回は違う。もう後戻りはない。
今回はPlayStationを止めることはできない。そしておそらく、Xboxも止められない。ソニーについては、筆者が昨日指摘したように、これは同社がゲーム機メーカーとして下した決定に対して、ファンが過去20年で最も怒りを示した出来事だ。さかのぼれば、あまりにも高額だったPS3の価格発表以来のことになる。だが、それ以上に重大かもしれない。なぜなら、この決定は定着するからだ。すでに決定事項であり、業界全体にとっての大転換である。
過去のソニーをめぐるこうした論争は、最終的には実際にファンの怒りによって方向づけられてきた。滑稽なほど高かった600ドル（約9万円）のPS3価格は、それほど時間を置かずに500ドル（約8万円）へ、さらにその世代が進むにつれて400ドル（約6万円）、最終的には300ドル（約4万円）へと引き下げられた。
クロスプレイもそうだった。ソニーはこれに抵抗し続けていたが、世論の大きなうねりに抗いきれなくなり、最終的に受け入れざるを得なくなった。2024年には、PCプレイヤーにSteamアカウントとPSNアカウントの連携を義務づける方針を発表したが、プレイヤーの激しい反発を招き、数日で撤回された。
しかし、ディスク廃止の決定には救済策がない。ファンの声はいまやかつてないほど大きく、SNSではソニーへの非難があふれている。さらに広範なメディア環境も、所有権、保存、そしてソニーに利益をもたらす一方でゲーマーから奪うだけの消費者選択肢の欠如について、懸念を増幅させている。
これは衝動的な決定ではない。報道によれば、ソニーはすでに少なくとも1つのディスク製造工場について、光学マイクロレンズなど同社向けの別部品を製造する体制へ転換するため、人員の再配置を進めている。従業員は別の業務へ移るだけで、解雇はないか、あっても最小限に抑えられる見込みだ。これほどの規模で計画がすでに動き出している以上、ソニーがこの計画を中止することはない。
そしてPS6がある。PS6は何年も前から開発が進められており、完全デジタルの未来が間違いなくすでに念頭に置かれている。PS6については、存在しているという事実以外に公には何も発表されていないが、この方針がすでに実施されている2028年までは登場しない計画のようだ。最終的にはSKUが一本化されることになるだろう。もし発売時に複数のSKUが用意されるとしても、これまで見てきたディスク版とデジタル版の区分ではなく、ストレージ容量に基づくものになる可能性がある。ディスクドライブのようなものは、いずれかのモデルに組み込まれるのではなく、追加アクセサリーとして販売されるという見方もあるが、現時点では何も決めてかかるべきではないかもしれない。
これは、ゲーマーが勝てない局面の1つである。業界のほぼ全体がゲームの基準価格を70ドル（約1万円）に引き上げることに同意し、誰もがそれを受け入れざるを得なかった時と似ている。それに関連して、物理的な生産が不要になり、小売店の取り分もなくなることで明らかなコスト削減が生じるが、その分ソニーやMicrosoftの取り分は増え、消費者には一切還元されない。そして『GTA 6』が80ドル（約1万円）で発売されるとなれば、それが近いうちに今後の標準にならない保証もない。
プレイヤーには、この方針に抗議し、PlayStationを離れる自由はもちろんある。だが次世代でXboxへ逃げ込むつもりなら、まったく同じ状況に置かれていることに気づくかもしれない。企業は先へ進みたがっており、プレイヤーは抵抗もむなしく、このユーザーに優しくない未来へと強制的に引きずり込まれていくのだ。
