AIへの潮目は変わりつつあるのだろうか。Semaforによれば、いまや米国人の50%以上がAIに否定的な意見を持っている。大学でも怒りが高まっている。5月、グーグルの元CEOエリック・シュミットは、アリゾナ大学の卒業式でAI推進のスピーチを行った際、ブーイングを浴びた。人々とこの強力なテクノロジーとの間の溝は広がりつつある。
しかし、私たちが実施した「AI at Work」調査の第4版に基づき、根拠のない懸念のいくつかを払拭したい。
まず、AIは最も裕福な層のためだけのものになる、という懸念だ。企業内でも国家間でも、階級闘争は存在しない。企業について見てみよう。今日、「ホワイトカラー」従業員の74%が仕事でAIを定期的に利用しており、1年で23ポイント増加した。導入率は大企業と中小企業の間でほとんど差がない（中規模企業で70%）。
国についても、富は導入に影響を与えていない。むしろ逆かもしれない。インドが首位に立つ一方、1人当たりGDPがインドの30倍にあたる米国はランキングの下位に近い。
もう一つよくある考えは、AIが人々をうつ状態にするというものだ。しかし、仕事でAIを定期的に使う従業員の3分の2以上が、導入以来、仕事の満足度が高まったと報告している。さらに、そのうち42%は週に1日分の時間を節約できている。この生まれた時間をどう活用するかは企業にとって大きな課題だが、それが涙の原因でないことは確かである。
次に、「AIは私たちの脳と意志を萎縮させ、皆を愚かにする」という決まり文句がある。まったくそんなことはない。AIは仕事を変え、従業員の満足度はこの進化と直結している。AIによって従業員は最も単純な作業をエージェントに委ね、より複雑で刺激的な業務に集中できる。実際、以前より多くの意思決定をするようになっている。
もう一つの俗説は、生産性と仕事の満足度のどちらかを選ばなければならない、というものだ。AIに関して言えば、生産性と満足度は表裏一体である。仕事の満足度が高いと答える従業員は、AIのおかげで自分の仕事により大きな影響力を発揮できていると答える割合が50%高い。逆に、最も影響力を発揮している人々は、他の人よりも幸福度も高い。要するに、AIの導入は企業と従業員の双方に好循環をもたらすのだ。
最後に、識者たちは、この技術的転換点を逃さないためには従業員自らが行動を起こすべきだと唱える。だが、それは違う。戦略的な明確さをチームにもたらすのは、リーダーの役割である。従業員はかつてないほど、リーダーがAI活用の対象を影響力の大きい少数のテーマに絞り込み、組織と働き方を再考することを期待している。もちろん、リーダーは従業員のAI研修にも投資しなければならない。この点に関しては、昨年から本質的に何も変わっていない。
では米国はどうか。AI大手、フロンティア研究機関、そして世界のAI資本のほとんどを擁する国でありながら、その市民はこの技術の利用に最も消極的な部類に入る。アリゾナ大学でのブーイングは、AIそのものよりも、その意義をきちんと説明してこなかったリーダーたちに向けられたものだった。答えは大学の卒業式のスピーチからは生まれない。それは職場から、つまりマネジャーがチームに明確さと訓練を提供し、AIが生み出す時間が自分たちのものだと信じられる理由を与える場所から生まれるのだ。米国民とAIの間にある溝は現実のものである。それを埋めるのはリーダーシップの仕事だ。
