新たな調査によると、ビジネスリーダーはサステナビリティを競争力の源泉と捉えているものの、依然として「無秩序な気候移行」のリスクを懸念している。
持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）が公表した調査では、回答したビジネスリーダーの10人中9人がサステナビリティを競争優位の源泉と捉えており、89%が投資を維持または増加していることが明らかになった。
しかし、10人中7人近くが「無秩序な気候移行」のリスク増大を警告しており、前年度に気候関連のコスト上昇に直面した企業は半数近くに上った。
また、回答者の大多数（10人中8人）は、無秩序な移行によるさらなるコスト高を回避するため、より強力で一貫した政策を今すぐ導入することを求めており、約40%は短期的なコスト上昇を受け入れる意向を示した。
WBCSDのピーター・バッカー最高経営責任者（CEO）はインタビューで、気候変動はすでに現実のものとなっており、企業はそれに伴う物理的リスクに備える必要があると語った。
バッカーはさらに、エネルギーコストの上昇や急激な政策転換を通じても、企業は影響を受けていると付け加えた。
同氏は筆者に対し、多くのサステナビリティ担当者が取締役会の理解を得るのに苦労しているかもしれないが、気候変動の影響に関する議論は今や、企業のあらゆる機能に組み込まれていると語った。
バッカーはまた、企業は電化や環境再生型農業など、より焦点を絞った気候ソリューションに投資していると述べた。
「サプライチェーンにおけるスコープ3排出量を削減したいのであれば、調達チームがその議論に加わる必要がある」と同氏は述べた。
「また、サプライチェーンの混乱を懸念しているのであれば、リスク評価チームが関与する必要がある。事業継続チームや財務部門も関与しなければならない」とバッカーは述べた。
「サステナビリティは、道徳の問題から重要性の問題へと移行している。もはや『地球を救うためにここにいる』という話ではなく、『これは当社の事業に本当に影響を及ぼす』、あるいは新たな機会を生み出すという話である」
「もはや目標の話ではない。企業が持ち、共有する意思のある移行計画の話であり、それによって、こうしたソリューションを大規模に展開するために必要な投資を実際に行っているかどうかを確認できる」
EYのサステナビリティ担当グローバル・バイスチェア、コルム・ディバイン氏は声明で、企業は「何もしないことによるコスト」こそが最大の脅威であることをますます認識しつつあると述べた。
ディバイン氏は、気候関連の混乱はすでにサプライチェーン、資源の利用可能性、運営コスト、長期的な成長見通しに影響を及ぼしていると付け加えた。
ただし同氏は、EY独自の調査では、約3分の2の組織が気候行動計画を策定している一方で、その策定または開示で大きな進展を遂げた組織は12%にとどまることが示されているとも述べた。
「今の課題は実行である」とディバイン氏は述べた。「サステナビリティ戦略を実務に落とし込む方向への大きな変化が見られ、価値創造と企業レジリエンスの向上の双方に明確な重点が置かれている。
「先行するリーダーたちは、この機会を活用し、戦略やビジネスモデル、オペレーティングモデルを通じて未来を再構想している。
「いかなる組織も、単独でレジリエンスを構築することはできない」と同氏は付け加えた。
「最も重大なリスクの多くは、バリューチェーンやより広範なシステム全体に存在している。だからこそ、最大の進展を牽引している企業は、エコシステムでの協働、そしてますます競争相手との協働にも取り組むようになっている」とディバイン氏は述べた。
マースの最高サステナビリティ責任者、アラステア・チャイルド氏は声明で、企業は気候対策に取り組むことが長期的な経済価値と成長の源泉であることを示す必要があると述べた。
チャイルド氏は、人々と地球への影響を積極的に管理する企業こそが、今後数年で最もレジリエンスが高く、競争優位を獲得するうえで最も有利な立場に立つことになると付け加えた。
「マースでは、気候対策を事業運営の中核に組み込むことの力を実感している」とチャイルド氏は述べた。
「すべての事業計画は、温室効果ガス（GHG）およびその他の非財務目標を達成しなければならない。そのため、当社のシニアリーダー約1900人のインセンティブは、一部がサステナビリティ目標に連動している」
また、フランクフルト・スクール・オブ・ファイナンス・アンド・マネジメントの持続可能エネルギー金融教授、ウルフ・モスレナー博士は、「無秩序な移行」とは定義上、気候対策が遅れた結果、最悪の気候影響を避けるために急速な加速を迫られる状況を指すと述べた。
モスレナー博士は、多くの企業が移行に向けた意欲を表明している一方で、炭素集約型資産から体系的に投資を移すことで、設備投資をその意欲とどのように整合させる計画なのかを語っている企業は比較的少ないと付け加えた。
「私の見方では、WBCSDの調査が示しているのは、政府と産業界の調整不足というよりも、信頼でき、予見可能な政策シグナルの不足である」と同氏は述べた。
「強力で一貫性のある気候政策は、市場が投資とイノベーションを調整することを可能にする。これを、政府が高炭素セクターの動きを待っているという意味に解釈するのは危険である。
「調査の憂慮すべき結果、すなわち無秩序な移行への期待の高まりは、まさにその政策不確実性のコストを反映している」
