ピュー・リサーチ・センターによると、AIが長期的にもたらす自身の雇用機会について、「増える」と考える労働者はわずか6％にとどまる一方、「減る」と考える労働者は32％に上る。AIによる失業を巡る報道が溢れるなか、労働者が不安を抱くのも無理はない。懸念されるのは、AIが仕事を奪うかどうかだけでなく、日々の業務がどれほど急速に変化するかという点だ。
1年前、フォードのジム・ファーリーCEOは、人工知能（AI）がホワイトカラーの「文字通り半数」を代替する可能性があると警告し、すでにオフィスや各業界に広がりつつあった恐怖心を代弁した。それ以来、多くの経営陣はより慎重な姿勢を示すようになっている。代替のみに焦点を当てるのではなく、生産性や成長、そしてAIが従業員のより効果的な働き方をいかに支援できるかについて語るリーダーが増えている。
こうした穏やかなトーンは安心材料になり得る一方で、労働者にとってはもっともな疑問も生む。企業がつい最近まで大きな混乱を警告していたのなら、なぜ今になってメッセージが変わったのか。
労働者はCEOの発言だけを聞いているわけではない。解雇、採用動向、小規模化するチーム、上昇する期待値を見ながら、AIが次にどこで雇用に影響を及ぼすのかを読み取ろうとしている。
変化の背景にあるのは楽観論だけでなく、導入を進める必要性
このトーンの変化は、企業が従業員に次に求める役割とも関係している。少し前まで、AIによる失業について最も声高に警告していたのは、このテクノロジーを開発、資金提供、または導入する企業の経営幹部たちだった。そうした発言は注目を集めたものの、AIが主に人員削減の手段として導入されるという恐怖心を煽ることにもなった。AIから価値を引き出そうとする企業にとって、これは実務上の問題を生み出す。現場の従業員が不安や懐疑心を抱いたままでは、テクノロジーの価値を十分に発揮できないからだ。
この変化にはビジネス上の理由もある。EY-パルテノンの調査によると、企業の成長部門を率いるリーダーの78％が「AIが組織の成長を加速させる」と信じている一方で、依然として63％が主に効率化と生産性向上のためにAIを利用している。AIを「コスト削減」の手段から「成長戦略」へとシフトさせるためには、リーダーは従業員に対し、AIを自分たちを代替するものではなく、協働できるツールとして捉えさせる必要がある。
従業員がAIによる失業を警戒し続けるべき理由
経営陣のメッセージが和らいだとはいえ、労働者が警戒を怠らないのには理由がある。一時解雇（レイオフ）の原因として必ずしも「AI」が直接挙げられるわけではないが、企業はオートメーション、効率化、組織再編といった言葉を同時に使うことが増えている。従業員にとって、表向きの安心感と、チームの縮小、欠員不補充、そして高まる生産性への期待という現実を切り離して考えることは困難だ。
