消費者が好むと好まざるとに関わらず、クラウドベースのサービスがなくなることはない。自動車メーカーがサービスに課金することを可能にしたハードウェアは、それと同時に、本当に有用な改良プログラムを、多くの場合は無料で、車両にインストールすることも可能にした。無線通信経由で車両のソフトウェアやファームウェアを遠隔更新できるOTA（Over The Air）と呼ばれる技術は、様々なバグの修正、トランスミッションのシフト制御の微調整、急速充電のためにバッテリーを予熱する機能の改善、自動緊急ブレーキの制御調整の最適化などを、バックグラウンドで自動的に実施できる。従来は販売店に車両を持ち込む必要があったプログラムのアップデートは、今や車が所有者の車庫に収まっている間に一晩で完了する。そして、この利便性のおかけで、より多くの車がアップデートされるようになった。それはすなわち、すべての人にとって道路がより安全になることを意味する。
自動車メーカーは、利益を生むサブスクリプション収入を捨てるつもりはまったくない。むしろ、顧客が反発するまでどれだけ月額料金に組み込めるか、窺いながら少しずつ拡大し続けていくだろう。やはり、自分が既に所有しているものにレンタル料を課せられるような感覚を好む人はいないのだ。
消費者にとって覚えておくべき重要なことは単純だ。車の購入やリース契約を結ぶ前に、車両価格に何が含まれており、何がサブスクリプション形式の追加機能なのか、突っ込んだ質問をしておくことだ。運転支援機能は車両の寿命が尽きるまで有効なのか、それとも何年か経過したらサブスクリプションに移行して月額料金を支払わなければならなくなるのか？ ソフトウェアのアップデートは無料なのか、それとも有料になるのか？
数年前まで、消費者は購入契約かリース契約の書類に署名する際には、自分が手に入れられるものを正確に把握できた。しかし、現代のサブスクリプションサービスに関しては、単にフロントガラスに掲げられている価格表示版を確認し、ローンの契約条件に同意して、車を運転して販売店を後にするだけでは、もはや不十分なのだ。
（forbes.com 原文）
