イランから学ぶ
ロシアの軍事アナリストたちは、米国とイランの軍事衝突に勇気づけられている。イランはドローンを多用して多数の米軍基地を攻撃し、防空・ミサイル防衛の限界を露呈させるとともに、軍事力で勝る相手に莫大な負担を強いている。
ロシアはそのイランで設計されたシャヘド型ドローンを大量に保有しているほか、FPV（一人称視点）戦術ドローンも百万機単位で備蓄しており、プーチンは防備の手薄なバルト三国への迅速な進撃を達成できると期待しているのかもしれない。電光石火の決定的な軍事行動はNATOをおじけさせ、対応を躊躇させる可能性もある。
仮に広範な領域をロシア軍に支配され、それを奪還しようとする場合、NATOは、多くの血が流れる長期にわたる紛争や、ウクライナのような泥沼の塹壕戦に陥る危険を覚悟しなくてはならない。NATOが制空権を確保できることは疑いないとはいえ、イランでの経験は、それだけでは大量の長距離ドローンによる攻撃を阻止するには不十分なことを示している。こうしたドローンは欧州の航空基地だけでなく、製油所のような脆弱な目標も攻撃する可能性がある。
このような事態になれば、米国では少なからずの人が、手を引いてロシアに占領地の保持を認めようという気持ちに傾くこともあり得る。
一方、別の説明も考えられる。ベンデットによれば、ドローンニツァの議題は、ロシアが戦争に敗れることへの不安や、いまのロシアがNATOの攻撃にどれほど脆弱かという懸念から設定された可能性もあるという。
「主催者側はプーチンやロシア政府の立場に沿っているのかもしれません。NATOが戦争の準備を進めていると非難し、だからロシアはそうした対決に備えねばならないのだとする立場です」とベンデットは述べている。
いずれにせよ今回のドローンニツァでは、米軍の戦車や防空システムを破壊するための技術的解決策や、米軍の航空基地を攻撃する方法が主な議題になる可能性がある。そして、過去の会合の場合と同様に、ほどなくして新たな装備が登場することになるだろう。
2022年にロシアがウクライナ国境に兵力を集結させたとき、それでも侵攻が差し迫っていることを認めようとしない人が多かった。今回は何らかの動きが水面下で進んでいる可能性を示す十分な警告があり、侵攻が始まる前に阻止できるかもしれない。
最も有効な抑止策になるのは、NATO側が、加盟国をロシアが侵略すれば最大限の軍事力で対抗するという明確で一致した政治的メッセージを発することかもしれない。このコミットメントをバルト三国で果たせるように軍事力を利用可能な状態にしておくため、部隊の再配置も必要になる可能性がある。
同時に、米国をはじめとする各国は、自国のドローン戦力の増強を引き続き進めていくことが求められる。また、西側版ドローンニツァのような会合の場を設けることも検討すべきかもしれない。
