ロシアのドローン（無人機）戦力は、西側との戦争を見据えた態勢への転換を進めようとしている。米シンクタンクCNAの顧問や新アメリカ安全保障センター（CNAS）の研究員を務め、ロシアのドローン問題に詳しいサミュエル・ベンデットは、この変化を真剣に受け止める必要があると言う。
ロシアで毎年開催されているドローン関連イベント「ドローンニツァ（ドローンの集い）」は、ドローンのメーカーや操縦士らが一堂に会し、新たなシステムを実演したり戦術や技術について徹底的に議論したりする場になっている。今年8月に5回目が予定されており、主要テーマは次の2つと発表された。「現在の『ドローン戦争』の流れをわれわれに有利な方向へ転換する方策を模索する」と、「NATO（北大西洋条約機構）との大戦に備える」だ。
「ドローンニツァ側が通知しているところでは、今回のイベントではそうした潜在的な紛争への準備について議論される予定です。参加者を募り、この目的のために意見やアイデア、技術を持ち寄るよう呼びかけています」とベンデットは筆者に語った。
脅しではなく計画
ロシアの政治評論家たちは日ごろから西側に対する脅しを口にしている。だが、今回の動きはドローン戦争に向けた実務的な準備だ。ドローンニツァは、問題点を洗い出してその解決を図るための技術フォーラムであり、そのためには敵から学ぶことも厭わない。これはロシアとしては珍しいやり方だ。
「前回のドローンニツァでは、ウクライナ軍がドローンに関してうまくやっていることについて率直な議論が交わされました。出席したロシア政府高官のなかには、その内容に衝撃を受けた人もいたほどです。公の場で敵側を高く評価することに慣れていなかったからです」とベンデットは説明する。
繰り返せば、このフォーラムの目的は解決策を見いだすことにある。たとえば2023年のドローンニツァでは、ウクライナ軍の電波妨害装置（ジャマー）によってロシア軍のドローンが役に立たなくなっていることが議論の焦点のひとつになった。すると翌年の会合では、光ファイバーケーブルを通じて制御され、電波妨害の影響を受けない「KVN」ドローンが披露された。これはロシア軍で最も成功した兵器のひとつになっており、ウクライナも光ファイバードローンの分野ではロシアにまだ十分に追いつけていないと言える。
