転職活動で企業の評判を確かめようとするとき、給与や福利厚生といった条件は採用ページである程度読み取れても、実際の職場の空気までは分からない。そんな情報の隙間を、社員や元社員が投稿した口コミが埋めているのかもしれない。
Webマーケティング支援を提供するフリースクエアが、21〜39歳の男女を対象に実施した調査で、その実態が見えてきた。
口コミを参考にする人はすでに多数派
まず、企業口コミサイトをどの程度参考にしているかを尋ねると、64.7%が何らかの形で参考にしていると回答した。「重要な判断材料」とする人は22.4%、「参考情報の一つ」とする人は42.3%で、口コミだけで応募先を決める人は多くない一方、確認すること自体はすでに一般的な行動になっているようだ。
そのうえで、候補企業の口コミサイトにネガティブな投稿があった場合の反応を尋ねると、「応募をためらうことはない」と答えた人は31.8%にとどまった。裏を返せば、68.2%が何らかのネガティブな口コミを応募判断のマイナス材料と捉えていることになる。
口コミを確認する行為はすでに定着しており、その内容がネガティブであれば、応募という入り口そのものを閉ざしかねない影響力を持っているようだ。
給与よりハラスメントと間関係が壁に
では、実際にどんな内容が応募を遠ざけているのか。応募をためらう要因となる口コミ内容を尋ねたところ、最も多かったのは「パワハラ・ハラスメント」で35.5%、次いで「人間関係」32.7%、「長時間労働・サービス残業」27.2%と続き、「給与・待遇への不満」22.8%を上回った。
給与や福利厚生は求人票や採用ページである程度読み取れる情報だが、職場の人間関係やハラスメントの有無は、入社前に把握しづらい部分だ。実際に働いた社員や元社員による口コミが、条件面では見えない情報を補う役割を担っているのかもしれない。
「離職率が高い」も20.7%で上位に入り、待遇そのものより「安心して長く働けるか」に目を向ける求職者の姿もうかがえる。
