使い捨てプラスチックが世界のプラスチック生産量の約40%を占めているにもかかわらず、議論の多くがいまだにリサイクルを中心に展開されていることに、私は常々困惑してきた。これは、問題の根本原因を無視し、症状にばかり注目する典型的な誤りである。
単純な問いを投げかけたい。現在の仕組みは、生み出されるすべてのプラスチックを実際に回収し、リサイクルしているのだろうか。答えは明確に「ノー」である。経済協力開発機構（OECD）が2022年に公表したプラスチック汚染に関する報告書によれば、世界でリサイクルされているプラスチック廃棄物はわずか9%に過ぎない。
だからこそ私は、リサイクル可能性の推進をプラスチック危機の解決策とする基本的な論理には欠陥があると強く考えている。世界は永遠に残り続けるように設計された素材を生み出し、それを数分しか使わない製品に用いている。これは根本的な矛盾ではないか。
使い捨てプラスチックの削減は、環境上の選択であると同時に、ビジネス上の機会でもある。多くの消費者は信頼に足るサステナビリティへの取り組みを掲げるブランドを好み、一部の規制当局は包装廃棄物への関心を強めている。プラスチック使用の最小化は、環境・社会・ガバナンス（ESG）目標を後押しし、ブランドの評価向上に寄与し、将来的な環境規制に対する備えにもつながり得る。
リサイクルだけでは問題を解決できない理由
プラスチックのリサイクルはしばしば効果的な解決策として喧伝されており、確かに使用済みプラスチックのフットプリント削減に貢献し得るものの、それだけで問題を解決することはできない。私が見てきたところ、多くの人が根本的な問題を見落としている。すなわち、使い捨てプラスチック製品は循環経済に組み込まれ得ないという事実だ。食品残渣の付いた包装や食器類など、多くの使い捨てプラスチックはリサイクルできない。したがって、根本原因に対処しない限り、問題は今後さらに深刻化する恐れがある。
さまざまな研究やデータもこの現実を裏付けている。前述のOECD報告書によれば、世界のプラスチック廃棄物の半分は埋立地に送られ、19%が焼却され、22%は「廃棄物管理システムから漏れ出し、管理されていない投棄場に流れ込むか、露天で焼却されるか、陸域や水域環境に流出する」。同報告書は、包装だけでプラスチック廃棄物の40%を占めるとも指摘している。
根本的な問題は源流、すなわち使い捨てプラスチックの消費規模そのものにあると私は考えている。買い物袋、ストロー、プラスチック製カトラリー、食品容器──これらはすべて、使い捨てプラスチックが私たちの生活のあらゆる側面に浸透していることを物語っている。
使い捨てプラスチックが依然として主流であり続ける理由
では、計算が合わないのなら、なぜ私たちはそこから脱却できないのか。なぜ使い捨てプラスチックは、包装の主要な選択肢として残り続けているのか。
その答えの一部は経済性にあると私は考える。プラスチックは、軽量性、耐久性、保存性の高さから、製品包装において依然として費用対効果の高い選択肢であり続けている。こうした特性ゆえにスケーラビリティが確保され、企業は物流コストを削減し製品ロスを最小化できる。これらは企業にとって死活的な関心事だ。包装コストの上昇は利益率に直接響く。
私たちは、プラスチック廃棄物の発生を最も経済合理的な選択とすることで、それを助長する仕組みを意図的に作り上げてきた、と私は考えている。使い捨てプラスチックが包装における最安の初期選択肢である限り、この問題は残り続けるだろう。経済的なインセンティブが変わらない限り、システムは問題を根本から解決するのではなく、管理し続けるだけとなる。
持続的な解決策は、問題が始まる場所そのものに対処してはじめて可能になる。問題が上流で発生しているのなら、対応もそちらに移さなければならない。国連環境計画（UNEP）は報告書「Turning off the Tap」（ダウンロード必要）において、プラスチック汚染の削減にはプラスチック素材の設計と価格設定における根本的な変革が必要だと説明している。PwCによれば、拡大生産者責任政策は「包装廃棄物のライフエンドの負担を自治体から生産者へと移し、リサイクル制度への資金拠出義務や、リサイクル可能な製品設計要件といった新たなコスト負担を生み出す」ことを目的としている。
経営者が取るべき次の一手
これは経営者にとって、課題であると同時に好機でもある。使い捨てプラスチックからの脱却を目指す企業には、まず自社の包装フットプリントを測定することから始めるよう勧めたい。自社の業務における不要な使い捨てプラスチックを洗い出し、削減目標を設定するのだ。
加えて、サプライヤーと連携して過剰な包装を排除し、再利用可能な包装モデルを導入し、回収しやすい素材を優先することも推奨する。これらは、廃棄物がシステムに流入してから対処するのではなく、源流で発生を防ぐことを目的としたシンプルな取り組みである。
今後を展望すると、回収が困難な素材は経済的に成り立ちにくくなる一方、より環境に優しい代替素材が普及していくと私は考えている。真の変革は、危機を単に管理するだけでは訪れず、問題を源流から解決することによってのみ実現する。そして、そこで企業は重要な役割を担う。それが達成されて初めて、持続的な変化が生まれるのだ。
