AIへのアクセスは驚くほど限られている
AIが日々の業務運営に組み込まれつつあるにもかかわらず、多くの雇用主はいまだに職場専用のAIツールを提供していない。従業員の半数超は、雇用主がAIツールをまったく提供していないか、無料の公開版しか提供していないと回答している。その他の主な調査結果は次の通りだ。
・28％は、雇用主がAIツールを提供していないと回答している
・24％は、無料または一般公開されているAIプラットフォームにしかアクセスできない
・20％は、有料と無料のAIツールの両方を提供されている
・14％は、有料AIサブスクリプションを提供されている
・さらに14％は、AIツールが全面的に禁止されていると答えている。
多くの従業員は、最も簡単な解決策は、一般公開されているAIプラットフォームで自分の個人アカウントを作成することだと考えている。
研修の不足は競争力の問題になりつつある
テクノロジーだけでは十分ではない。従業員には、実践的なAIスキルを身につけるための時間と研修も必要である。しかし、正式なAI教育は依然として例外であり、標準にはなっていない。調査のその他の結果は次の通りだ。
・32％は、AI研修を一切受けていない
・23％は、入門的または限定的な指導しか受けていない
・専用の学習時間とリソースに支えられた包括的なAI研修を受けたのは、わずか19％である
・26％は、AIが奨励されていない、または使われていない組織で働いている。
AIの機能がほぼ毎月のように進化するなか、体系的な学習機会を持たない従業員は、新しいツールを独自に試している同僚に後れを取ることになりかねない。
従業員はすでに自分のAIを持ち込んでいる
おそらくこの調査で最も重要な発見は、従業員が組織の対応を待っていないという点だ。代わりに、自分自身のAIツールキットを作り上げている。
従業員の4人に3人超（76％）が、雇用主から正式に提供または承認されたソフトウェアではなく、自分で見つけて登録したAIツールを使っていると回答している。結果は、多くの働き手にとって、こうした利用がすでに日常化していることを示している。
・23％は、個人で調達したAIツールを毎日使っている
・20％は、週に数回使っている
・17％は、時々使っている
・16％は、まれに使っている
・自分のAIツールを仕事に一切使わないと答えたのは24％にとどまる。
このBYO AIの広がりは、過去に職場で起きたテクノロジーの変化を想起させる。正式な方針が存在する前に、従業員が自分のスマートフォン、クラウドストレージサービス、メッセージングプラットフォームを組織に持ち込んだのと同じ構図である。
