失業率は、先進国を中心に歴史的な低水準にある。にもかかわらず、雇用専門の調査会社ADP Research（ADPリサーチ）によると、「自分は解雇されない」と確信を持つ人は4人に1人にも満たない。多くの従業員が何よりも恐れているのは、単に仕事を失うだけでなく、予告なしで即時解雇されることだ。上司から肯定的なフィードバックをもらっていたのに、その翌日に何の予告もなくクビを言い渡されれば、ショックを受け、困惑し、積み重ねてきた自分の実績は何だったのかと自信を失ってしまう。
予告なく解雇される事態は、業績が振るわない従業員や若手社員だけに限ったことではない。企業が、優先事業の変更や経営陣の交代、リストラなどを乗り切ろうとする際には、経験豊富な従業員や上級管理職であっても、いきなり解雇することがある。
突然解雇されれば、自分に問題があったのではないか、と深く傷つくかもしれない。しかし必ずしも、従業員としての能力や価値が足りなかったわけではない。この記事では、即時解雇されることがあるのはなぜか、自分が解雇された時にどう立ち直り、前に進んでいけばいいのかを説明していこう。
予告なくクビにされるとショックが大きいのはなぜか
予告なしに会社を即時解雇された場合には、経済的な不安をはるかに上回る大きなストレスを覚えてしまうかもしれない。自分は会社の期待に応えていると思っていて、肯定的なフィードバックすらもらっていたのに、いきなり解雇を言い渡されれば、自分の判断力や能力、価値に疑問を抱いてしまいかねない。
そう感じるのは、一つには、組織心理学者のいう「心理的契約（psychological contract）」が要因だ。心理的契約とは、従業員と雇用主のあいだに、暗黙のうちに少しずつ生まれていく相互への期待を意味する。正式に明文化されてはいないが、多くの労働者は、自分の業績が振るわない場合は、問題点について率直なフィードバックを得られるはずであり、解雇されるのはそのあとだと考えている。
『European Management Journal』に掲載された研究によると、従業員が「暗黙の期待を、雇用主によって裏切られた」と考えると、信頼がより急速に損なわれ、雇用関係と実績の両方に長期的な影響が及ぶことになるという。
優秀な従業員でも、即時解雇されることがあるのはなぜか
予告なしで解雇されたからといって、必ずしもパフォーマンスが低迷していると判断されたわけではない。実績に難あり、とみなされてクビになる人もいるが、中には、仕事の質とまったく関係のない理由で解雇されるケースもある。予算の削減やリストラ、優先事業の変更、経営陣の交代はどれもみな、従業員の即時解雇を招く可能性がある。それは、着実に実績を上げてきた従業員であっても例外ではない。
ほかにも、解雇されそうだという兆候がはっきり示されないだけのこともある。Leadership IQ（リーダーシップIQ）が発表した報告書「Manager Effectiveness Crisis（マネージャーの有効性危機）」によると、マネージャーの67％が「部下に対して、批判的なフィードバックを伝えることを避けるか、遅らせることがよくある」と回答している。
また、企業は雇用を解消する際に、透明性よりも、組織を守ることを優先させることがある。例えば、パソコンにアクセスできないようにしたり、社用機器を回収したり、解雇に関する面談での話し合いを制限したりするといったことだ。こうしたやり方は企業にとっては一般的なことかもしれないが、従業員側としては、思いやりや透明性のない対応をされた場合、不意を突かれ、非人間的に扱われたと感じるだろう。
