地元に機会が見えなければ、若者は地域を離れていく。
キャリアフェアやキャリアデーには善意がある。企業の担当者が求人を紹介し、キャリアの道筋を説明し、卒業後により多くの若者が地元に残ってくれることを願う。だが、多くは残らない。わずか1回、午前中に触れるだけでは、学生と「地域での将来」との距離は埋まらない。問題は認知不足ではない。機会を現実的で、手の届くものだと感じさせるために必要な要素が、そもそも欠けていることだ。
私は長年、地方のコミュニティ、中規模都市、大都市圏で教育関係者、学区、地域の人材育成パートナーと協働してきた。パターンは一貫している。コミュニティは人材確保に投資しながら、若者がより有望に見える場所へ去っていくのを見送っている。地域の進路が見えず、誰も学生が自分の強みを近隣にある機会と結びつける手助けをしていなければ、「機会は別の場所にある」という思い込みが、その空白を埋めてしまう。
根本原因は、システム設計上の課題である。経営者が年1回のイベントを超えて継続的に関与することにコミットするなら、企業コミュニティはこの課題の解決に貢献できる。
私たちが繰り返し間違えている問い
「雇用主の約4分の3が、必要なスキルを持つ人材の確保に苦労していると報告している」——この数字は「2015年以降で2倍以上になった」。多くの場合、仕事は存在する。投資も入ってくる。だが、パイプラインが整っていない。
教育とキャリアを結びつけ、若者に本物の経済的向上の機会を提供することを目的に、全国的な「パスウェイ（進路）運動」は10年以上前に始まった。しかし、いくつかの研究は、多くのパスウェイが、支援すべき若者のためではなく、雇用主のために設計されてきたことを示唆している。
データは不都合な現実を突きつける。実際の賃金上昇につながるのは、認定プログラムのわずか12%に過ぎない。これは「資格を増やせば機会が増える」という前提に疑問を投げかける。約4000人の黒人、ラティーネ、低所得層の若者を対象にした研究は、さらに深い設計上の欠陥を示している。若者が尋ねているのは肩書ではなく、仕事が安定、自律性、目的をもたらし、そして自分にとって大切な人や責任のための余白を十分に残してくれるかどうか、ということだ。
それは、多くの人材育成システムが答えるために構築されてきた問いとは、異なる問いである。
「参加すること」に潜む見えないコスト
最近、私たちの組織は地元のコミュニティ団体と連携し、若者のグループを集めた。履歴書やキャリア探索に入る前に、私たちはシンプルな質問を投げかけた。目標までの間に立ちはだかっているものは何か。
答えは、スキル評価で見つかるようなものではなかった。28人中9人が、最大の就労障壁として交通手段を挙げた。2番目は仕事にふさわしい服装。3番目は学用品とテクノロジーだった。こうした条件は、資格やキャリアの会話が届くよりはるか以前に、若者がその場の扉をくぐれるかどうかを左右する。
地方のコミュニティでは、この問題が最も深刻に表れる。職業訓練プログラムを検討したい若者がいても、キャリア・技術教育（CTE）センターまで確実に移動できる手段がなければ、その若者は自分の将来について選択しているのではない。都市部や郊外にも別の形がある。駐車料金、公共交通の空白、そして多くの家庭にない金銭的な余裕を前提にしたプロフェッショナルな服装要件などだ。
同じグループに、当日のイベントで最大の学びは何だったかを尋ねると、26人中23人が、ほかのすべてを上回る1つの経験を挙げた。自分の強みを定義するための言葉を得られたことだ。心に響いたのは、誰かが強みを言語化する手助けをし、その強みを、住まいの近くにある現実のキャリアの道筋へと結びつけてくれたことだった。
若者が機会を追求する前に必要なのは、「自分はそこに属してよい」と信じることだ。その信念はパンフレットからは生まれない。
「顔を出す」から「関わり続ける」へ
キャリアフェアは出発点であって、戦略ではない。地域の人材を育てたい企業にとって、次の一手は、求人を出すことだけでなく、交通手段の解決策に資金を投じることかもしれない。現実的な入口を備えた有給の若者向け機会をつくることかもしれない——すでにすべてを把握している学生だけを想定したインターンシップではなく。人材がすでに流出してからではなく、地域のCTEパートナーシップに顔を出し、いずれ雇いたい学生にとって「参加すること」を難しくしている要因を理解できるだけの時間、関わり続けることかもしれない。
さらに、若者に最も近い大人への投資も意味しうる。教師は、地域にキャリアが存在し、自分にもそれを追求できるのだと学生が見えるようにすることで、進路を現実のものにする。カリキュラムを地域産業と結びつける力を教師に備えさせることは、助成プログラムではない。インフラである。
これを解決するコミュニティとは、16歳が「実際に働きたい」と思える地元の雇用主を挙げられる場所である。教師がそのつながりを見える化し、移動手段が確保され、入口がその子の生活に合っているからだ。
人材が地域にとどまるのは、このようにしてである。企業と学校システムが共に下す意図的な意思決定を通じて。人材は最初から本当にいなくなっていたわけではない。故郷での未来を見るための、正しい招待がなされてこなかっただけだ。
