世界中で、私たちは約100年にわたり間違った指標の最適化に邁進してきた。
国内総生産（GDP）が測るのは活動量であり、価値ではない。山火事が都市を焼き尽くし、それを再建すればGDPは上がる。資源を採掘すればGDPは上がる。汚染が医療支出を押し上げればGDPは上がる。GDPは、経済が富を生み出しているのか、それとも自らの一部を切り売りしているだけなのかを区別できない。どちらの場合も上昇してしまうからだ。
この指標を設計した当人も、同趣旨のことを述べている。1930年代に米国の国民所得勘定を構築した経済学者サイモン・クズネッツは、議会への最初の報告で「国民の福祉は……国民所得の測定からほとんど推し量れない」と警告した。それでも私たちはこの指標を採用し、世界標準として定着させ、大恐慌時代の産出量の物差しを繁栄のスコアカードとして扱うことに、その後の数十年を費やしてきた。
その大半の期間、こうした盲点が投資家に大きなコストをもたらすことはなかった。だが状況は変わりつつある。
GDPが見落とすもの
UCLA Anderson Forecastによれば、2025年1月のロサンゼルスの山火事は、推定で950億ドルから1640億ドルの不動産および資本の損失をもたらした。復旧に費やされる1ドルはすべて成長としてカウントされる一方、損失を織り込む手段はない。GDPの観点では、この火災は景気刺激策である。
市場はすでにGDPの先に進み、GDPには見えないリスクと損失を織り込み始めている。米議会予算局（CBO）によれば、保険料は災害リスクの高まりとともに上昇しており、最もリスクの高い市場では民間保険会社が撤退しつつある。保険会社が保険料を見直す、あるいは引き受けから手を引くのは、多くの場合、国民経済計算が無視しているものをまさに測定しているからだ。すなわち、GDPの活動の下にあるシステムの健全性が低下しているという事実である。
同じ盲点は企業会計にも通底する。貸借対照表には、機械、建物、インフラの項目はあるが、工場を支える流域、作物を育てる土壌、労働力を供給する地域社会についての計上はない。これらの投入要素は現実に存在し、生産に不可欠である。それにもかかわらず、会計上は計測手段がないため、企業はそれらを紙の上ではゼロコストのまま、何年にもわたって取り崩すことができてしまう。
損益計算はGDPと同様に活動を捉える一方で、浸食を見落とす。しかし保険会社と同じく、賢い資本はこのギャップを見抜き、長期の計算を行ってきた。長期的価値を真剣に考える投資家が、次の問いを投げかけ始めたのはこのためである。自らが依存するシステムを強化する企業はどれか。そして、それを静かに消費しているのはどれか。
GDRが測るもの
保険会社、私の投資家仲間の一部、国連（UN）などは、GDPがもはや長期的価値の信頼できる指標ではないことを理解している。GDPが依存するシステムの枯渇は、私たちに追いつきつつあり、すでに価値を毀損している。
私が企業を評価する際に用いるのは、「国内総再生（GDR）」と呼ぶ枠組みだ。取り去られた量ではなく、回復されたものによって測る成長である。GDRは、再生を3つの種類で追跡する。生態（自然システムの健全性）、社会（コミュニティの強さ）、経済（生計の強靭性）であり、これらを乗算的な関係として扱う。つまり、それぞれが他を強化もすれば、弱体化もさせる。
企業に適用すると、GDRはデューデリジェンスのレンズとなる。通常の貸借対照表から欠落している投入要素を、それが本来そうであるように生産性資産として扱い、次の問いに答える助けとなる。この企業は、それらの資産に能力を付加しているのか。それとも取り崩しているのか。
これは長期的な持続性を測る重要な指標である。投入要素を再生する企業はコストが低下していく一方、投入要素を枯渇させる競合はコスト上昇に直面するからだ。米国北部平原地帯での複数農場の研究では、再生型のトウモロコシ畑は、収量が低いにもかかわらず、土壌の健全性の違いによって慣行農法よりも利益率が高いことが示された。健全な土壌はより多くの水分を保持し、より多くの養分を循環させ、より多くの害虫を抑制する。これらはすべて、慣行農業が肥料、灌漑、殺虫剤として購入する作業である。つまり収益性は生産量ではなく土壌の健全性に従うのに、土壌は誰の帳簿にも含まれていない。
私が見る4つのシグナル
このレンズを使うのに、誰かが国の統計を再定義する必要はない。私が企業を評価する際に重視するのは、次の4つの問いである。
1. その事業は自然の投入要素を回復しているのか、それとも奪っているのか
売上1ドル当たりの資源投入量、廃棄物として外に出るのではなく生産へ戻る物質がどれほどあるか、触れる土地・水・土壌がより健全になっているのか、それとも痩せているのかを見る。自然の投入要素を回復する事業は、自らの将来コストを下げている。
2. それは依存するコミュニティを強化しているのか
労働力、サプライヤー、事業を展開する町に注目する。これは測定可能な形で表れる。定着率、地元採用、サプライヤーとの関係の質である。コミュニティの信頼を取り崩す企業は、短期間では買い戻せない投入要素を枯渇させている。
3. 経済的な強靭性を築いているのか、それとも脆弱性を増しているのか
収益源の分散、可視化されたサプライチェーン、破綻せずに混乱を吸収できる能力を探る。投入要素への支出は帳簿に載るが、それらの調達元がどれほど脆いかは、たいてい載らない。
4. 保険会社は何と言っているか
多くの財物保険は年1回更新であり、保険会社はシステムの健全性を外部から最速で読み取る存在の1つだ。規制当局が保険料を上限規制する場合、保険会社は値上げではなく撤退を選ぶことがあるが、それは同じことをより大きな声で示している。保険料の上昇や補償範囲の縮小は、通常、企業が何か間違ったことをしたという意味ではない。依存するシステムが弱まり、そのエクスポージャーのコストが到来したことを意味する。
結論
これらのシグナルは、良くも悪くも複利で効いていく。土壌を回復する企業はサプライチェーンを安定させ、労働力を強化する企業は、競合が失う知識を保持する。枯渇がこれほど高くつき、再生がこれほど代替されにくいのは、そのためである。
1962年、クズネッツは警告を続けた。「成長の量と質、コストとリターン、短期と長期の区別を念頭に置かなければならない」。90年後のいまも、それが問いのすべてである。
ある企業は一瞬のために価値を削り取り、別の企業はこれから数十年にわたり価値を築く。GDPはその違いを決して語らない。違いを見分けられる投資家こそが、これから数十年にわたり真に富を築いていくのである。
ここで提供する情報は、投資、税務、または金融に関する助言ではない。個別の状況については、資格を有する専門家に相談すべきである。
