• スワイプ操作で「恥ずかしいツイート」を消すアプリが話題に

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    古いツイートをティンダーのような操作感で、スワイプ1つで削除できるアプリ「Keep Or Delete」が登場した。表示される過去のツイートを左にスワイプすれば削除、右に削除すればキープすることができる。万が一、間違ってツイートを消してしまった場合、5分以内なら復活させられる機能もついている。rev ...

  • 20億人突破目前 ザッカーバーグが語るFBの「政治的使命」

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    マーク・ザッカーバーグは常々、「よりオープンでつながりのある世界を実現する」という理念を語り、フェイスブックが社会のためになるサービスであることをアピールしている。しかし、偽ニュース対策が後手に回ったことで、同社への信頼が大きく揺らいでいる。ザッカーバーグはこの事態に対処するため、偽ニュースの拡散を ...

  • アマゾン「AIにも言論の自由」主張 殺人事件の捜査協力を拒否

    Thomas Fox-Brewster , FORBES STAFF

    アマゾンは殺人事件の証拠として米検察当局が、音声操作スピーカー「アマゾン・エコー(Amazon Echo)」内の音声データの提出を求めている件で、「言論や表現の自由にからむ問題であり、捜査令状は無効だ」との申し立てを行った。この件が最初に明るみに出たのは昨年12月のこと。2015年11月にアーカンソ ...

  • 日本のアニメ見放題サイト 米国で有料会員100万人を突破

    Lauren Orsini , Contributor

    米国のアニメのストリーミングサービスのクランチロールが2月9日、有料会員数が100万人を突破したと発表した。広告が表示される無料サービスには2000万人が登録しているが、広告なしで日本のアニメを楽しむために100万人が月額6ドル95セント(約790円)を支払っているということになる。つまりクランチロ ...

  • サイエンス作家・竹内 薫が描く、AIと自分の未来「4つのシナリオ」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「テクノロジーは予測されたようにはやって来ない」。物理、数学、宇宙など幅広いジャンルで執筆を行う竹内薫はそう話す。量子コンピュータにAI。これらは私たちをどう変えるのか。2012年に始まった「電王戦」を見る限り、将棋においてはすでに人間がコンピュータの後塵を拝する時代になっています。では囲碁はどうな ...

  • フェイスブック「ユーザー離れ」鮮明 投稿数が3分の2に

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    フェイスブック利用者の投稿件数が大きく減少していることが、最新の調査によって明らかになった。マーケティング企業のMavrckは、2016年のフェイスブック上の投稿2,500万件を調査したリポートを発表した。それによると、ユーザーによる投稿数が2015年に比べて29.49%減少したという。一方、ニュー ...

  • パソコンを盗聴器に変えるウイルス ウクライナから拡散中

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    パソコンに侵入しデータを盗みとるマルウェアは数多いが、研究チームはさらに進化したウイルスを発見した。それは、システムに忍び込んだウイルスが、勝手にパソコンのマイクをONにして盗聴を行うというものだ。企業向けセキュリティを手がけるCyberXは先日「Operation BugDrop」と呼ばれる脅威に ...

  • 200億件の出会いを生んだ「ティンダー」CEOが語る恋愛の未来

    Steven Bertoni , FORBES STAFF

    出会いアプリ「ティンダー(Tinder)」は、2012年のリリース以来200億件以上の出会いを生み出してきた。ティンダーは今や196か国で5,000万人以上のユーザーに使われる、世界最大級のソーシャルマッチングサービスへと成長した。フォーブスはティンダーの運営会社Match Groupの創業者のショ ...

  • 中国アント、韓国カカオと提携「モバイル決済連合」誕生へ

    Elaine Ramirez , CONTRIBUTOR

    中国アリババ傘下の決済企業、アント・フィナンシャルが韓国のIT企業カカオに2億ドル(約227億円)を出資する。メッセージアプリ「カカオトーク」を運営するカカオはこの資金で同社のフィンテック部門を強化し、アリババが運営する「アリペイ」と「カカオペイ」間の相互決済が可能になる。この動きは中国と韓国の間に ...

  • 英政府、グーグルに「海賊版追放」要請 スポティファイには吉報

    Emma Woollacott , CONTRIBUTOR

    英国政府からの要請を受け、グーグルとマイクロソフトはインターネットの検索結果から、違法な海賊版ファイルを追放することに合意した。今後の検索アルゴリズムの変更で「The Pirate Bay」や「KickAss Torrents」などのサイトに掲載されたトレントファイルの発見が難しくなる。一方で、合法 ...

  • 宇宙でのトイレ問題が解決? NASAのコンテスト優勝者が発表

    Brid-Aine Parnell , CONTRIBUTOR

    米航空宇宙局(NASA)は昨年から、宇宙飛行士らが宇宙服を着たまま排泄行為が行える仕組みのアイデアの募集を行っていた。上位3つのアイデアには合計3万ドルの懸賞金が与えられるこの懸賞の名前は「Space Poop Challenge」。直訳すると“宇宙うんこチャレンジ”というこ ...

  • ポケモンGOに「現金ゲット機能」がついたアプリ、英国で大人気 

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    ポケモンGOにそっくりなアプリ「Snatch(スナッチ)」がイギリスで人気だ。ARとジオロケーション技術を駆使し、スマホを使ったバーチャルな宝探しができるアプリだが、「現金が手に入る」というポケモンGOにはない特徴がある。プレーヤーはゴールデン・パーセル(金の包み)を見つけるか他のプレーヤーから盗み ...

  • メガネの買い替えが不要に 視力を自動調整するスマートグラス

    Leif Walcutt , Forbes Staff

    世界で1億5,000万人以上がメガネを必要としているが、手頃な値段のメガネが無かったり、メガネ店が近くにないなど、手に入れられない人も多い。近年では低価格のメガネも登場しているが、それでも全世界で視力矯正が当たり前にできる状況には程遠い。そんな中、米国のユタ大学の研究チームが液体レンズを使用した、視 ...

  • 「偽ニュース」という言葉の起源は? 意外に古いその歴史 

    Kalev Leetaru , CONTRIBUTOR

    世界中のメディアでここ数ヶ月の間に急浮上したキーワードが「偽ニュース(fake news)」だ。オーストラリアの辞書「Macquarie Dictionary」はこの言葉を2016年のワード・オブ・ザ・イヤーに選出したほどだ。しかし、偽ニュースという言葉はいつから使われ始めたのだろう。グーグルニュー ...

  • 「インフルエンサー」活用は危ない ユーチューバー暴言事件の警告

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    先日、人気ユーチューバーのピューディパイ(PewDiePie)が反ユダヤ的な投稿を繰り返し、グーグルとディズニーから契約を解除された。ピューディパイの動画は常に数百万人が閲覧するため、関係各所は莫大な金銭的損害を被ることになる。この事件はブランドとインフルエンサーの危険な関係性を浮き彫りにした一件で ...

  • 苦境のツイッター、CEOが「戦略ミス」認める 自社株買い戻しも 

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    2月14日、ツイッターのジャック・ドーシーCEOは自身の投稿で、“LoveTwitter ”とのハッシュタグを添え、700万ドル(約7.9億円)相当の自社株を買い戻すことを発表した。このツイートは同社が投資家らの支持を失いつつある中で、CEOの決意を表明したものと受け取れる。 ...

  • コワーキングを再定義する「インダストリアス」 企業利用も促進

    Katheryn Thayer , CONTRIBUTOR

    コワーキング・スペースの入居者といえば、通常は個人事業主や少人数のスタートアップだ。しかし、全米12都市で展開する「インダストリアス」(Industrious)は、既に別の場所にオフィスを構える法人の利用も大歓迎だ。実際、同社のコワーキング・スペースの入居者には、マッシャブル、インスタカート、ピンタ ...

  • 1千億円を使い果たしたウェアラブル「Jawbone」 医療向けシフトか 

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ウェアラブル端末メーカーのJawboneにとって、この2年間は試練の連続だった。同社はかつて、スピーカーやbluetoothヘッドセットを製造していたが、デザイナーにイヴ・ベアールを採用したフィットネストラッカーを開発してウェアラブル市場に参入した。そして今、同社は再び事業転換の必要に迫られている。 ...

  • 世界初の旅客ドローン「EHang」は本当に人を乗せて飛べるのか

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ドバイの首長は、2030年までに市内の輸送手段の4分の1を自動運転にするという目標を掲げている。この任務の遂行に当たっているのが、道路交通庁の責任者であるMattar Al Tayerだ。彼は「今年の夏にはドローンタクシーがドバイの空を飛び回っていることを期待する」と述べている。ドローンタクシーを開 ...

  • 自動販売機やLED電球らが一斉に「ネットワーク攻撃」の珍事

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    IoTデバイスはサイバー犯罪者が好んで用いる武器になりつつある。近年は膨大な数のデバイスがインターネットにつながっているが、一般的にセキュリティのレベルは低く、格好のターゲットになりやすい。巨大なボットネット(マルウェアに感染したデバイスの集まり)によって大きな被害が発生することもあるが、小さなボッ ...