• 「完全自動運転」の車内で何をしたい? 憂慮すべきドライバーたちの本音



    Jim Gorzelany , CONTRIBUTOR

    将来の自動運転車について挙げられるセールスポイントの中には、言い過ぎだと思われるものがいくつもある。その一つは、自動運転車がいずれ「人間が運転するより安全に走行するようになる」可能性を強調するものだ。 保険会社エリー・インシュランスがハリス世論調査に委託し、ドライバー2932人を対象に実施した調査の ...

  • 「放置型」で急伸の中国の自転車シェア業界 500億円調達企業も

    Jack Perkowski , CONTRIBUTOR

    かつて自転車大国として知られた中国で、昨年あたりから「自転車シェア」市場が急成長を果たしている。2016年の年末に1890万人だった専用アプリの利用者は、2017年には3倍にまで急増すると見られている。自転車シェアは世界各地で行われているが、レンタルした自転車は指定の返還場所に戻すのが普通だ。しかし ...

  • マクドナルド「ビックマック味ソース」発売へ ハインツと提携

    Trefis Team , CONTRIBUTOR

    マクドナルドは米国の食料品店で、ビックマックソースの販売を開始しようとしている。ハンバーガー業界の専門メディア「バーガービジネス」は昨年9月、マクドナルドが「マックソース」の商標登録を出願したと報じた。今年1月に同社は1万本の「ビックマックスペシャルソース」を米国でプロモーションとして配布した。また ...

  • 「結婚式はファストフード店で」、米各社が関連サービスに注力

    Geoff Williams , CONTRIBUTOR

    ずっと以前から、ファストフード店で結婚式を挙げる人はいる。だが、最近ではファストフード各社が積極的に、結婚披露宴の会場として店舗を利用してほしいと売り込んでいる。近々結婚する予定があるなら、そして、低予算で済ませたいと考えているなら、こうした店舗でのパーティーを検討してみてもいいかもしれない。タコベ ...

  • 双尾の人魚からプリンセスへ スターバックスの誕生とロゴ変遷の歴史

    Ronald Holden , CONTRIBUTOR

    スターバックスのロゴを始めて描いた人物は、グラフィックデザイナーのテリー・ヘクラーだった。時代は1970年代初頭。米国では当時、コーヒーといえばフォルジャーズやヒルス・ブラザーズのブリキ缶入り製品が主流だった。スターバックスの創業者たちが何度もアイデアを出し合い、同社黎明期のアイデンティティーを作り ...

  • 世界の品質イメージランキング、最下位中国が見せた「驚きの結果」

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    世界の商品売買の場面では、「ドイツ製」という表示が、品質、効率、信頼の証しとして受け止められている。その表面上の理由は、ドイツ製品のデザインや生産方法が、単にこうした分野での世界の尊敬を獲得してきたことにある──。こうした現実を示した新たな調査結果が、独調査会社スタティスタ(Statista)により ...

  • なぜ中竹竜二は「フォロワーシップ」に行き着いたのか。 アウトランダーPHEVでその原点に向かう。

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    ラグビーの「知性」と「野性」を巡る、コーチングディレクター中竹竜二の探求心2009年1月10日の「荒ぶる」中竹竜二には忘れられない試合がある。記憶は一足飛びに、冬の乾いた空気に「荒ぶる」が響き渡る、2009年1月10日の国立競技場へと遡る。大学選手権決勝戦、この日、早稲田大学は強豪帝京大学に勝利して ...

  • 米ディズニー・ワールド、新設レストランに事前注文・決済サービスを導入

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    米フロリダ州オーランドにあるウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートは先ごろ、今年5月に新設するエリア内のレストランに、アプリによる事前注文・決済が可能な「モバイルワン」システムを導入することを明らかにした。映画「アバター」をテーマにした新たなエリア「アバター・ランド」には、クイックサービスのカジュ ...

  • トランプ政権が不安視する「FBIの盗聴」

    立岩 陽一郎 , CONTRIBUTOR

    3月20日、連邦議会はいつも以上の緊迫した空気が流れていた。下院の情報機関に関する委員会。証言を求められているのはFBIのジェームズ・コミー長官。長官自身も緊張していることがわかる。議員の質問に答える形で長官は、FBIが2016年の大統領選挙でトランプ大統領の陣営の誰かがロシア政府と選挙戦に影響を与 ...

  • 育休増加が女性の不利益に? インドの「先進的」新法に懸念の声

    Suparna Goswami , Contributor

    インド国会で今月、有給出産休暇の日数を12週から26週に拡大する法案が可決された。この改正により、同国は有給産休の数で50週のカナダ、44週のノルウェーに次ぐ世界第3位となった。当然ながら、この決定は「先進的」なものとして広く歓迎された。インドのITサービス大手、インフォシスのモハンダス・パイ元取締 ...

  • 中国がネット規制をさらに強化 「言論統制」は海外企業にも影響か

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    中国では政府が「有害」とみなすウェブサイトをブロックしていることは広く知られているが、当局のネット規制はさらに強化される見通しだ。米国の調査会社IDCは、今年から来年にかけて、中国のネットの監視レベルは60%強化され、海外サイトだけでなく現地のサイトも規制対象になると予測している。中国では経済成長が ...

  • 米スターバックスがフードを強化へ、4年で2倍の収益を目指す

    Ronald Holden , CONTRIBUTOR

    スターバックスは3月22日の年次株主総会で、4月から新メニューを試験的に導入することを発表した。ランチメニューとして地中海風のサラダやサンドイッチを提供する予定だ。これらの新メニューは、チポトレやダンキンドーナツのようなチェーン店が独占している「ファストカジュアル」(ファミリーレストランとファストフ ...

  • 「あれ、NHKいなくていいのかも?」 一億総カメラマン時代の番組作り

    小国 士朗 , CONTRIBUTOR

    のっけから他局の話で恐縮ですが…逃げ恥の「恋ダンス」、めちゃめちゃ流行りましたよね。みんなが自由に歌って、踊って、YouTubeにアップして。羨ましすぎるほどの社会現象になっていました。恋ダンスのような、いわゆる“ユーザー参加型”のコンテンツは、ここ数年加速度的 ...

  • スポティファイ、動画リコメンド企業「MightyTV」を買収

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    スポティファイがまたもや新たなスタートアップ企業を買収した。3月22日、スポティファイはニューヨーク本拠のテレビや映画のリコメンドを行う企業、MightyTVを買収したと発表した。MightyTVはティンダーのような仕組みで利用者が新たな番組や映画に出会うことを支援する。CrunchBaseの情報に ...

  • 「オフの顔」こそコンテンツ! SNSが変える、女子の意識

    「女子学」研究家 山田茜 , CONTRIBUTOR

    昨年から日本でもジワジワと浸透してきているメイクのトレンドのひとつ、コントゥアリング。コントゥアリングとは、顔に白っぽい明るい色をのせる“ハイライト”と、顔に自分の肌よりも濃い色をのせる“シェーディング”という2つの手法を駆使して顔に陰影をつくり、彫り ...

  • アマゾンの事業拡大戦略、国内外で加速 中東では「スーク」買収で合意

    Emma Woollacott , CONTRIBUTOR

    新興市場での事業拡大を狙うアマゾンは3月28日、中東最大のインタ-ネット販売会社「スーク・ドットコム(Souq.com)」を買収することで合意したと発表した。これにより、同地域への進出を果たすことになる。買収額は6億5000万~7億ドル(約722億~778億円)とされる。「中東のアマゾン」を自認して ...

  • 人口4億人の「中国ミレニアル世代」が変える世界の消費市場

    Helen H. Wang , CONTRIBUTOR

    3月上旬、ニューヨークで開催された「ミレニアル2020サミット」には4000名以上の人々が来場し、ミレニアル世代が世界の小売業に与えるインパクトについて話し合った。なかでも中国のミレニアル世代の人口は4億人以上に達し、決して無視できない勢力となった。中国のこの世代はネットの利用率が非常に高く、一人っ ...

  • トランプ側近の娘婿、J・クシュナー 実家の資産は1990億円

    Chloe Sorvino , Forbes Staff

    不動産事業を手掛ける裕福な一家の長男として育ったジャレッド・クシュナーは、ドナルド・トランプ米大統領の娘婿として、その名をますます広く知らしめている。トランプの長女である妻のイヴァンカとともに、大統領執務室があるホワイトハウス西棟にオフィスを構える存在となった。フォーブスの調査によると、ジャレッド・ ...

  • 「原産国表示」への信頼度ランキング、日本は8位 米仏と同順位

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    世界各国の消費者に最も信頼されている「原産国」は、ドイツであることが分かった。統計サイト、スタティスタの委託を受けてダリア・リサーチが実施した調査の結果、フォルクスワーゲンの排出ガス不正が大きな問題になったにもかかわらず、ドイツに対する高い評価は揺らいでいないことが確認された。調査結果をまとめ、作成 ...

  • 世界的企業は今、なぜ「デザインx経営」なのか?

    佐宗 邦威 , CONTRIBUTOR

    『21世紀のビジネスにデザイン思考が必要な理由』の著者・佐宗邦威が、これからの経営に必要な新たな動きを3社への取材を通して読み解く。「デザイン×経営」という新しいフェーズへの地殻変動が起きています。この変化は「デジタル・エコノミー」に対応するため、大企業が組織のカタチや働き方を根本的につ ...