FORBES STAFF

Joann Muller

産業イノベーションと世界の自動車産業に関する執筆を担当。

私はフォーブスのデトロイト事務所のチーフです。私のメインは自動車産業に関することです。しかし同時に、物が製造され成長していくようなアメリカの各中心都市の動きにも目を向けています。私自身は20年以上もオートビートをフォーブス、ビジネス・ウィーク、デトロイト・フリー・プレスでやってきました。ボストン・グローブでは柴氏の間テクノロジーのバブルに乗りましたが、オートビートほどの楽しみはありませんでした。皆さんが自動車に乗るかどうかは別として、誰もが自動車や自動車会社に意見はあるはず。あなたはどうですか?

  • 今こそ「バイ・アメリカン」運動復活を、米自動車労組トップが訴え

    貿易保護主義で大衆主義の大統領就任を受け、全米自動車労働組合(UAW)は今こそ「バイ・アメリカン」運動を再活性化させるべきだと考えている。米国で再び(自動車の)不買運動が始まるかもしれないと語るUAWのデニス・ウィリアムズ委員長は、雇用を外国にアウトソースしている米企業を攻撃するドナルド・トランプ大 ...

  • フォード、入国禁止令めぐりトランプに反旗 自動車業界、政権と対立激化の様相

    貿易問題をめぐってドナルド・トランプ大統領のご機嫌取りを続けてきた米大手自動車メーカーのフォードが30日、その方針を180度転換し、トランプが出した入国禁止令を「わが社の価値観に反する」と批判する声明を出した。同社のビル・フォード会長とマーク・フィールズCEOは社員に向けた電子メールで、イスラム圏7 ...

  • 米自動車業界の雇用に「壊滅的」影響? 保護主義で雇用創出は不可能

    ドナルド・トランプは第45代米国大統領に就任した当日、環太平洋経済連携協定(TPP)からの離脱と北米自由貿易協定(NAFTA)について再交渉する方針を表明した。「米国の労働者にとって公平な取引をするため」、選挙運動中に訴え続けてきた公約を実行に移したのだ。トランプが目標に掲げているのは、製造業の雇用 ...

  • 「ガソリンスタンドに行く感覚で」 米企業、EV超高速充電への挑戦

    電気自動車(EV)の普及を妨げている最大の障害は、消費者の心理だ。例えば「目的地に到達する前に電池が切れてしまったらどうしよう」と心配になったり、「バッテリーの充電を待つために貴重な時間が無駄になりはしないか」という考えてしまうのだ。消費者がそれらの不安を克服するため、また今後より航続距離が長いEV ...

  • 排ガス不正で「有罪」認めるVW、米市場で人気のSUV新モデルを発売へ

    独フォルクスワーゲン(VW)は1月10日、ディーゼル車の排ガス不正問題を巡る米当局との和解交渉が近く合意に達する見込みであることを明らかにした。VWは米国の消費者と当局を欺いた罪に関する刑事責任を認め、43億ドル(約4,980億円)の制裁金を支払うことになる見通しだ。VWは2015年、排出量を少なく ...

  • ボルボが実験中の「デジタルキー」アプリ カーシェア事業も視野に

    自動車メーカー、ボルボはスマホのアプリを通じたコンシェルジュサービスの提供をテスト中だ。車のオーナーが旅行中や就寝中に、燃料の配達や洗車の代行、車両のメンテナンスサービスが受けられる。「多忙なボルボ車オーナーの暮らしをより快適なものにしたい」とボルボカーUSAのレックス・カーセマケルスCEOは述べた ...

  • フォードの今後はどうなる? SUVが好調もその他は国内外で苦境

    米自動車大手のフォードは7月28日、2016年第2四半期(4~6月期)の決算を発表した。市場予想を下回る内容に加え、トラックとSUVは好調なものの、2016年後半の業績も弱いものになる可能性があるという内容で金融市場を驚かせた。「通年のガイダンスを達成すべく尽力しているが、達成できないリスクがある」 ...

  • テスラが「垂直統合型」エネルギー企業へ? ソーラーシティーに買収提案

    米電気自動車(EV)メーカー、テスラが太陽光発電業者のソーラーシティーを株式交換により買収する計画であることが分かった。買収価格は25~30億ドル(約2,610~3,140億円)となる見通し。統合が実現すれば、テスラはイーロン・マスクCEOが思い描く「持続可能なエネルギーと電気自動車の生産を手掛ける ...

  • 欠陥隠し疑惑のテスラ、噂を否定 報じた側に隠された意図?

    米電気自動車(EV)メーカー、テスラは6月9日、自動車関連の情報を提供する「ザ・デイリー・カンバン(The Daily Kanban)」が伝えた同社の欠陥隠ぺいに関するうわさを強く否定した。ホームページ上で同社は、顧客がテスラ車に関する問題を当局に報告することを妨害したことはなく、この一件はザ・デイ ...

  • 自動車各社はアップルの動きに警戒すべきか

    米電気自動車(EV)メーカー、テスラの功績といえば、世界各国の自動車メーカーの競争心に火を付けたことだ。同社のおかげで各社は、製品開発を加速させ始めた。長距離走行が可能なEVや無線通信によるソフトウェアのアップグレードなど、新技術の開発にも本腰を入れ始めたのだ。一方、もう一つのシリコンバレーの企業、 ...

  • 追加回収のタカタ製エアバッグ、再びリコール拡大へ 週内にも発表

    乗車中の人に危険を及ぼす可能性があるタカタ製のエアバッグを搭載した1,200万台のリコールが発表されたのに続き、米自動車業界では今週間内にも、別のメーカーによる新たな回収計画が明らかにされる見通しだ。メーカー8社が5月27日までに表明したリコールは、まだ第一段階にすぎない。米自動車業界史上、最大規模 ...

  • トヨタが見据えるモビリティの未来、「自動車を作る技術を社会のために」

    今や自動車メーカーは車をつくっているだけの企業ではない。「モビリティ(可動性)メーカー」だ。これは各自動車メーカーが、新たなビジネスモデルや新たな競合(ウーバー、リフトやグーグルなど)への適応手法を説明する上で自ら使用している言いまわしだ。だがトヨタ自動車が考える“未来の可動性&ldqu ...

  • VWは顧客の信頼を回復できるか? 米当局と補償で大筋合意

    独フォルクスワーゲン(VW)が排ガス規制を逃れるために不正なソフトウェアを搭載させていた問題で、サンフランシスコ連邦地方裁判所は4月21日、VWが約50万台のディーゼル車を買い戻し、排気管などの修理を行う計画であることを明らかにした。米政府とカリフォルニア州当局、VWの間でまとまった「大筋の」合意内 ...

  • フォードは鈍感? メキシコ新工場建設計画に波紋

    自動車大手のフォード・モーターは鈍感なのだろう。でなければ、鉄鋼業地帯の斜陽化が問題となっている米ウィスコンシン州で、あんな計画を発表できるわけがない。フォードは4月5日、16億ドル(約1,730億円)を投じて、メキシコに新工場を建設する計画を発表した。意外な発表だったわけではない。昨年7月にミシガ ...

  • 米ミレニアル世代が車に目覚めた? 昨年の購入台数が400万台に

    米国のミレニアル世代(18~34歳)について言われてきたことのひとつは、「車や運転に関心がない」ということだ。彼らが興味を持つのは(車で出かけて)友だちと集まったり、年上の世代が言うところの「社交」を楽しんだりすることではなく、スマートフォンやソーシャルメディアだと考えられてきた。さらに、運転免許を ...

  • 車の購入手続きをネットで完了、米ロードスターが新サービス開始

    恐ろしく面倒な車の購入プロセスを効率化しようと、インターネットが登場して以来、多くの人たちがその方法を模索してきた。靴がオンラインで買えるのだから、同じように車が購入できてもおかしくはない。これまで、自動車購入に関連したインターネット・サービスの大半は、消費者に自動車の価格や特徴の比較を可能にし、販 ...

  • 米GMが小売の市場シェア拡大に注力、平均販売価格が上昇

    GM(ゼネラルモーターズ)は2016年2月、米国の主要自動車メーカーの中で唯一、販売台数を減らした。同月の自動車販売は季節調整後の年換算で1,770万台となり、競合するフォード・モーターなどが販売台数を前年同月比で20%増やすなか、GMにとっては厳しい状況となった。しかし、これはGMが多くの競合他社 ...

  • 自動車業界で世界一の富豪は? 資産額は2兆円超

    テスラ・モーターズの創業者でCEOのイーロン・マスクほど、ズザンネ・クラッテン(53)は有名ではないかもしれない。だが、マスクより多くの資産を保有していることは間違いない。フォーブスの2016年版世界長者番付によれば、クラッテンの資産額は約185億ドル(約2.1兆円)で、前年より17億ドル(1,93 ...

  • ハイテク化で信頼度が低下?車の新たな問題点 レクサスは高評価

    米市場調査会社J.D.パワーが発表した「2016年米国自動車耐久品質調査(VDS)」の結果によると、消費者の自動車に対する信頼感は低下している。だが、それはエンジンやトランスミッションの故障の可能性が高まったせいではない。多くの人が、ハイテク化する車にストレスを感じているためだ。車載インフォテインメ ...

  • 米専門誌が選ぶ「最高の車」、日本の5メーカーがトップ10入り

    どの車を購入しようか迷っているなら、友人に相談すればよい。あるいは、米最大の消費者団体「コンシューマーズ・ユニオン(CU)」に頼ることもできる。CUは2月23日、発行する専門誌「コンシューマー・リポート(CR)」の年間特集号(Annual Auto Issue)で、米国内で販売される自動車の各モデル ...