Forbes Staff

Samantha Sharf

マーケット、ミレニアル世代、マネー担当。

株式市場、美術市場、ミレニアル世代のマネー事情に関する記事を執筆。マーケットと個人ファイナンスを担当する以前は、Forbes.comの投資コーナーのプロデューサーとして、そうそうたる執筆陣がフォーブスのサイトを最大限に活用できるよう支援する仕事に携わった。ペンシルバニア大学卒。主専攻は英語で副専攻は美術史だったが、当時はもっぱら学生新聞The Daily Pennsylvanianの制作に没頭していた。そこでは編集長を務め、さらに週ごとの論説欄で美術やジャーナリズム、様々な自己表現について意見を述べた。ツイッターアカウントは@SamSharf、メールアドレスはssharf@forbes.com。

  • 急増するロボット資産運用 「ウォール街を占拠せよ」発のアプリも

    手数料無料の株式取引用アプリ「Robinhood(ロビンフッド)」は、共同創業者のVladimir TenevとBaiju Bhattが「Occupy Wall Street(ウォール街を占拠せよ)」のデモに感化されて考案したビジネスだ。同社はこれまでに、グーグル・ベンチャーズやアンドリーセン・ホロ ...

  • NY高級アパートから「トランプ」の名が消滅、住民600人以上が署名

    ニューヨーク、マンハッタンにある3棟の高級アパートの住民たちが今後、“トランプが率いる米国”に暮らさなければならないのは確かかもしれない。だが、トランプの名を冠したアパートには住まずに済むことになった。アッパー・ウエスト・サイドにある「トランプ・プレイス」のうち、番地が140 ...

  • セレブの住宅購入、「高額物件」含む6つの特徴とは

    1. 高額物件を買う米国で住宅の購入にかかる費用の中央値は18万6,100ドル(約1,970万円)とされる。一方、ロサンゼルスの不動産仲介業者、パートナーズ・トラストによると、セレブが購入する住宅の価格は、350万~2,000万ドル(約3億7,120万~21億2,400万円)だ。マンハッタンとロサン ...

  • 米国の若者「恋人より親と同居」が増加 理由は不況以外にも

    米国ではこの130年で初めて、一人暮らしやパートナーなどと同居する若者の数を、親と同居する若者の数が上回った。米世論調査機関ピュー・リサーチ・センターによる2014年の国勢調査データの分析によると、18~34歳の若者の32.1%が親と同居。これに対して、配偶者や恋人と同居しているのは31.6%だった ...

  • スタジアム建設が続々、欧米スポーツ界に見る不動産バブル

    スポーツ界の本当のバブルはテレビの放映権料にまつわるものではない。確かに、スポーツ番組はネットワーク局の独占状態からストリーミング配信に移行しつつあり、ケーブル局のチャンネルもバンドル売りからアラカルト形式に変わりつつある。だがスポーツ番組の価値は、需要と供給の関係から評価しやすい。フットボールなど ...

  • フェイスブックも期待するチャットボット、一大ビジネスになるか?

    フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOは、チャットボットが今後、大きなビジネスに発展すると見込んでいる。同社はボットの開発に重点的に取り組んでいく方針で、4月12日から2日間にわたって開催した開発者会議「F8」では、チャットボット開発のためのプラットフォームを発表した。ボットは人間が行うように ...

  • フィンテックにも逆風 オンライン金融Elevate社がIPO延期

    警戒感を強める米国株式市場において、年初から1月25日までIPOを果たす企業が一社も出ていない。そんな状況下でIPOを予定していたのがオンライン金融の米Elevate Creditだ。Elevate社は、21日に一株20ドルから22ドルの仮条件で360万株を公開、7600万ドル規模(約90億円)のI ...

  • ハローウォレット:社員の福利厚生に役立つ電子リマインダーを追求する

    マット・フェローズ(Matt Fellowes)は、典型的なワシントンの仕事中毒者のキャリアパスを足早に駆け抜けた。ジョージタウン大学から公共政策の修士号を、ノースカロライナ大学チャペル・ヒル校から政治学の博士号を取得した後、2004年にブルッキングス研究所に就職。29歳で低所得世帯の家計についての ...

  • 新世代の決済サービス 11の特徴

    新世代の決済方法を実現したスクエアが11月19日、同種のユニコーン企業の間では初となる上場を果たした。決済サービス事業を行うその他の新興企業も今後、相次いで上場していくだろう。米調査会社CBインサイツによると、評価額が10億ドルを超えるとみられる各国の非公開のフィンテック(金融と技術)関連のユニコー ...

  • アップルペイは来年ブレイクする? 米フィンテック会議で論争

    10月25日、米ラスベガスでフィンテック(金融テクノロジー)に関するカンファレンス「Money 2020」が開催。モバイル決済の未来についての議論が交わされた。大手金融機関のほか、フェイスブックやペイパル、グーグル、ウーバーらの幹部、約1万人が集まり、アップルペイが話題にのぼることも多かった。 モバ ...

  • アップルペイに強敵 米チェース銀行「Chase Pay」を発表

    米金融大手のJPモルガン・チェースは10月26日、新たなモバイル決済サービス「Chase Pay」を発表した。メガバンクがアップルやグーグル、サムソンと真っ向から対決する動きとして注目されている。 フィンテック関連のカンファレンス「Money 2020」の中でChase Payの立ち上げを発表したバ ...

  • フォーブス、社会起業家大賞に「 医薬品リサイクル事業」SIRUM社

    50万ドルを手渡され、これで世の中を変えてくれと言われたら、あなたならどうするだろう? 医薬品リサイクル事業を行うSIRUM社の共同設立者キア・ウィリアムズは、今まさにそんな状況下に居る。彼女は、フィラデルフィアで開催されたフォーブス主催「アンダー30サミット」の社会起業家コンテストで、見事1位を勝 ...

  • ネットフリックス株が急落 米国の成長ペースが減速

    強力なユーザー数の増加で、ネットフリックス株は前年比75%の株価上昇を達成した。しかし、投資家らの目はその事業内容のさらに細部に注がれていることが分かった。 10月14日、ネットフリックスは米国での会員数の伸びが予測を下回ったことを発表。株価は急落した。米国外での会員数の伸びは予想を上まっていた。 ...

  • 株式投資、初心者が犯しやすい10の間違い

    2013年の10月、ツイッターがIPO申請を行った翌日、ツイッター社とは全く関係の無い、Tweeter Entertainment社の株が1400万株も取引され、一時売買停止になる事態が発生した。これは、ツイッター社の証券取引コード「TWTR」と、ツイーター社の証券取引コード「TWTRQ」が似ていた ...

  • 苦戦中のGoPro株価が“謎の上昇”を見せた理由

    9月29日、シティのアナリストが公開したGoProの株価予測リポートが注目を集めた。同社のジェレミー・デビッドは「我々はGoProの株価に関し、引き続き強気の姿勢です」と述べた。その根拠はGoProが発売を予定する「空飛ぶカメラ」にあるという。 GoProはその前日、新モデルHERO4 Sessio ...

  • いつ決まる、ツイッター新CEO 投資家らも不満の声

    ツイッターのデイック・コストロがCEOを退任以来、100日以上が経過した。それ以来、彼のツイートにはジムで体を鍛えたり、ピザを作ったり、ミツバチの養殖にチャレンジする姿などが投稿されている。 コストロの後任者探しが三ヶ月を超えた今、出資者の中にはしびれを切らし始めた者たちもいる。9月21日、SunT ...

  • 米「ゼロ金利維持」発表で株式市場は乱高下

    米連邦準備理事会(FRB)は動かなかった。政策金利は82ヶ月連続で事実上ゼロに据え置かれたままだ。FRB担当者らは水曜と木曜に会合を行い、決定は9月17日の午後2時にアナウンスされた。 「雇用の最大化と物価の安定に向けた支援の継続のため、委員会は現在の0から0.25%のフェデラルファンドレートが適切 ...

  • アップルとツイッター株は「買い」、FB株は「売り」 米投資家の動向

    オンライン証券大手のTD Ameritrade Holdingによると、6月のIMX(投資家行動指数)が前月の4.91から5.32に上昇した。個人投資家が運用資産のボラティリティを上げたのは二ヶ月連続となる。IMXの対前月の上げ幅としては、Ameritradeがトラッキングを始めた2012年12月以 ...

  • 急拡大する「フィンテック」企業  資金調達額ランキング

    金融(ファイナンス)とITテクノロジーを融合した金融サービス「フィンテック(FinTech)」分野への投資が急拡大している。融資や資産管理、決済、仮想通貨など様々な分野で新しい企業が生まれ、名だたる投資家や企業などが出資者として名乗りを挙げている。 今年に入りフィンテック系企業が集めた資金総額は80 ...

  • 米国で拡大「ロボ・アドバイザー」投資の代表的企業

    ここ数年、ロボ・アドバイザーと呼ばれる、アプリやウェブを活用した少額投資を支援するビジネスが活性化している。 例えば「Acorns」というアプリの場合、ユーザーのクレジットカードや銀行口座とリンクし、数ドル程度の残高をインデックスファンドなどの投資信託に投資する。ユーザーはあらかじめ、投資にあたって ...