• 精霊が医療アドバイス? G・パルトロー発信の「危険情報」 医師が警鐘

    Bruce Y. Lee , CONTRIBUTOR

    女優グウィネス・パルトローのライフスタイル情報キュレーションサイト「Goop」に掲載された自称「医学霊媒師」によるアドバイスに対し、一部の医師から「危険な情報」と注意を喚起する声が上がっている。問題となっているのは、メディカル・ミディアム(医学霊媒師)を自称するアンソニー・ウィリアムによるアドバイス ...

  • 伝統継承の新たな1ページが始まる

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    至宝のコニャック、ヘネシー。その250年に及ぶ歴史に、新たな名が刻まれることとなった。1800年代初頭よりメゾン ヘネシーのマスターブレンダーを担ってきたフィリュー家。その8代目になるルノー・フィリュー・ドゥ・ジロンド氏が次期マスターブレンダーに就任することが発表されたのだ。「ヘネシーという途切れる ...

  • サムスン副会長逮捕で盛り上がる韓国ネット民 「風刺画像」連発

    Elaine Ramirez , CONTRIBUTOR

    韓国では昨年10月に朴槿恵(パク・クネ)大統領をめぐるスキャンダルが発覚。大統領の長年の友人である崔順実(チェ・スンシル)容疑者との関わりは、まるで韓流ドラマのような展開で注目を集めた。先日はサムスン副会長の李在鎔(イ・ジェヨン)が贈賄容疑で逮捕され、マスコミの報道もさらにヒートアップしている。韓国 ...

  • 金正男暗殺で動いた、東南アジアに潜伏する工作員たちの日常

    古川 勝久 , CONTRIBUTOR

    「マレーシアだからこそ、北朝鮮は暗殺を敢行できた」そう語るのは、2016年4月まで5年間、国連安保理の北朝鮮制裁委員専門家パネルとして、捜査の現場に立っていた古川勝久氏である。経済制裁下にある北朝鮮。しかし、工作員は、なぜ自由に海外で活動できるのか。古川氏が緊急寄稿する。2017年2月19日、マレー ...

  • 採用活動に「ぬくもり」を取り戻せ 北欧HRスタートアップの挑戦

    増谷 康 , CONTRIBUTOR

    就職活動のとき、応募先の企業から「不採用」の連絡すらもらえなかった経験はないだろうか。そんなとき、もし自分だけに宛てた丁寧なメッセージが届いたら、きっと企業への印象も違っていたはずだ。「人材採用」を通して企業と消費者の関係を塗り替えようと目論むのは、ヘルシンキのスタートアップ「TalentAdore ...

  • GAPの業績が好転、理由は競合他社の「脱落」?

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    米カジュアル衣料大手ギャップ(Gap)のアート・ペック最高経営責任者(CEO)は、消費者にはぜひ自社の実店舗で買い物をしてもらいたいと願っている。「店舗の明かりが消え、窓に板が打ち付けられることは、業界に残るその他の企業に市場シェアが分け与えられたことを意味する」と話すペックは、自社がその「別の誰か ...

  • 手の届く価格帯でイノベーションを提供 「フレンチ・ディーゼル」の魅力

    青山 鼓 , CONTRIBUTOR

    自動車先進国といえば、ドイツだと思う人がほとんどだろう。実のところ、最初に蒸気で走る自動車を発明したのはフランス人だ。エンジン車の黎明期においても、パナール・ルヴァッソール、ド・ディオン・ブートンといった自動車史に残るメーカーが存在しており、ブガッティのような高性能車も含め、フランスは自動車先進国で ...

  • 米国民、過半数が大統領よりメディアを信頼

    Brett Edkins , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ米大統領から「偽ニュース」との容赦ない攻撃を受け続けるメディアだが、実は国民からの信頼は大統領よりも厚いことが、新たな世論調査の結果から明らかになった。米キニピアック大学が行った世論調査では、国民の過半数に当たる52%が、重要な諸問題に関して真実を伝えているという点で、トランプより ...

  • ストリーミング解禁の「プリンス」 1週間で1700万再生突破

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    先日、プリンスの楽曲の配信がスポティファイ等の大手ストリーミングサービスで解禁され、世界中の音楽ファンを喜ばせたが、配信から1週間の再生回数が1700万回に達したことが明らかになった。プリンスの楽曲のストリーミング配信は、以前は一部の楽曲に限りTidalで聴けたが、このほどスポティファイをはじめアッ ...

  • アマゾン「AIにも言論の自由」主張 殺人事件の捜査協力を拒否

    Thomas Fox-Brewster , FORBES STAFF

    アマゾンは殺人事件の証拠として米検察当局が、音声操作スピーカー「アマゾン・エコー(Amazon Echo)」内の音声データの提出を求めている件で、「言論や表現の自由にからむ問題であり、捜査令状は無効だ」との申し立てを行った。この件が最初に明るみに出たのは昨年12月のこと。2015年11月にアーカンソ ...