9月29日、シティのアナリストが公開したGoProの株価予測リポートが注目を集めた。同社のジェレミー・デビッドは「我々はGoProの株価に関し、引き続き強気の姿勢です」と述べた。その根拠はGoProが発売を予定する「空飛ぶカメラ」にあるという。
GoProはその前日、新モデルHERO4 Sessionの価格を400ドルから300ドルに値下げすると発表した。同社はこの製品をHERO4 Black（500ドル）やHERO4 Silve（400ドル）の簡易版であると説明していた。
しかし、「HERO4 SessionはGoProのパワーを最も小さく、軽い本体に収め、簡易なワンボタンでの操作が可能。防水機能を持ち、1080p60の動画や8メガピクセルの静止画に対応します」という宣伝文句は、消費者の関心を惹かなかったようだ。
シティは「Sessionは300ドルでも十分収支が合う製品だ」としたが、価格の引き下げは経営にとって明らかなマイナスだ。CEOのウッドマンは7月、「弊社はこの10ヶ月で5つの新しいカメラをローンチし、新規と既存の顧客の両方に喜ばれた」と胸を張ったが、その後のフォーブスの取材で Sessionが期待通りには売れなかったことを認めていた。
これに関しシティは「今回の値下げは価格競争の激化や、消費者の関心が低下したことの現れではない。これは、単に製品ラインの拡大を意味するものだ」と述べた。
さらに、「GoProはSessionシリーズを立て直し、2016年を“空飛ぶカメラ”の年にするため全力をあげている。次期バージョンのHERO5は大幅な刷新が行われ、ハイエンド機では4K60動画に対応。モバイルアプリでの編集やシェアも可能になる。これらの製品のリリースにより、高い利益が見込める」と記載した。
要約すれば、2015年がGoProにとって損失の年だったことは認めるが、来年は利益が期待できる。なぜなら空飛ぶカメラがリリースされるからだ、ということになる。
公平を期すために、この見通しに賛同するアナリストはシティだけではないことも指摘しておこう。この夏、Barclaysのアナリストのジョセフ・ウルフは「ドローンが2017年のGoProの成長を促進する」と記載した。
GoProの株価は9月30日に上昇基調で展開し、29日の終値の30.30ドルから1.5%上昇した。これはその前日に配信されたシティの報告が強気だったことが一因のようだ。
しかし、この株価上昇は同社の株価が一年で50%以上も下落したことを考えると、全く意味が無い。ここ数ヶ月でスランプに陥った企業は多いが、これほど下げたのはGoProだけだ。テック株が多くを占めるナスダック全体は、ここ1年で5%足らずしか下げていないのだ。
