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報告書では、職場における女性の雇用率と留保率を改善するために雇用主が重視すると良い点を、以下の9つと結論づけている。

1. 自社の福利厚生や企業文化、方針を広める。特に女性にとって魅力的な要素は、従業員になる可能性のある人々にそれを確実に認識させることが必要だ。

2. 給与に関する自社の実践を検証する。全ての企業が全面的な給料監査を行うことができる(あるいはその意思がある)わけではないが、だからといって給与の実践や方針に関する改善が行えないわけではない。

3. 特に経営陣のジェンダーの多様性を優先的に行う。女性は経営陣に女性がいないことにすぐに気づく。

4. 自社が公平で一貫性のある昇進制度に即した実践を行っているか確認する。

5. できる限り育児休暇方針を改善する。人生の大きな転換期にサポートすることが、従業員の仕事満足度やロイヤリティにつながる。

6. フレキシビリティ(柔軟性のある働き方)とワークライフバランスに関する方針を正式な形にする。多くの女性が、そうした方針について個別に交渉しなければならない、あるいは周知されていないと報告している。

7. 指導や支援を奨励する。女性従業員はこうした社内のリソースグループや上級幹部からの支援に価値を見出すことが多い。

8. 指導部がジェンダーの多様性について重視する姿勢を示す。企業の文化や雰囲気は上層部によって決まる。

9. ジェンダーの平等についての議論に男性も参加させること。多様性はビジネスの問題であり、企業全体が取り組むべき責務だ。男女ともに議論に参加し、ジェンダーの平等を受け入れるべきだ。

フェアリーゴッドボスによるこれらの提言は、女性たちから寄せられた自分の職場についての生の声に基づくものだ。ジェンダーの平等に関する認識は広がり、事態改善のための取り組みが行われている。2017年はジェンダーの平等にとって、より良い年になるだろう。

編集=森 美歩

 

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