Photo by puhhha/Shutterstock.com

コンテンツ・マーケティングの代理店でライターをしているキャサリン・コンランは、これまでルイジアナ州バトンルージュにあるオフィスでかなりの時間を過ごしてきた。だが最近では、ミネソタ州の自宅で仕事をしている。

コンランのような働き方は、アメリカの労働者、そして一部の企業からも圧倒的支持を獲得しつつある。求人情報サイトのフレックスジョブス(FlexJobs.com)の調査によれば、職場のデスクで仕事をする時が最も生産性が高まると考えている会社員は、全体のわずか7%だ。

自宅勤務に関する情報サイト、リモート(Remote.co)のブリー・レイノルズは、テクノロジーの進歩により、今はより多くの労働者が高速インターネットやWi-Fiへの接続を維持できると指摘。また、ミレニアル世代が自宅勤務への道を開きつつあるなど、世の中的に転換点にあると彼女は言う。

「ミレニアル世代が管理的役割を果たすようになり、企業は以前よりもリモートワークを受け入れるようになっている。機械よりもアイデアや情報を扱う知識労働者が多いことも、自宅勤務が自然に受け入れられる理由だ。また、より多くの人が自宅勤務をするようになることで、そのコンセプトを受け入れる起業も増えていくという“雪だるま効果”も大きい」

より柔軟な自宅勤務を希望する人々は、その理由として以下のようなポイントを挙げている。

・ワークライフバランス(79%)
・家族(52%)
・時間の節約(48%)
・通勤のストレス(47%)

前述のコンランは、週2回の電話会議と半年に1度直接会うことで、チームの団結が維持されるという。互いの仕事についてクロストレーニングを行っているため休暇や病欠もカバーできるし、必要に応じて自由に電話やメールで連絡を取ることもできる。

生産性を実現するには、適切なテクノロジーと自制心が必要だ。彼女の会社では、プロジェクト管理ソフトで進捗を管理し、生産作業はクラウドベースにして、不要な作業や通信を回避している。効率的に仕事をするために彼女自身が実践していることは、例えば以下のようなことだ。

編集=森 美歩

 

SEE ALSO