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アップルのiPadシリーズがタブレット市場で苦戦しそうな気配が、最近の調査で明らかになった。iPad Proの発売はアップルにとって、大きなチャンスだったが、同社はその機会を活かせそうにない。

11月23日、調査会社Strategy Analyticsが発表したタブレット市場のレポートによると、Windowsタブレットの販売数は1年前から約6割伸び、今年度は2,200万台に達すると見込まれている。この市場ではアンドロイドが68%と最大のシェアを誇っているが、それに続くアップルは22%。Windowsタブレットはその約半分の10%を獲得している。
Strategy Analyticsは4年後の予測として、iPadのシェアは横ばいで推移する一方、Windowsのシェアは18%に上昇すると予測している。
アップルのポートフォリオを見ると、iPadは同社の最も弱い分野の一つだ。iPhoneはアプリも含めたエコシステムにより、尋常ではない利益を上げている。マックはハイエンドラップトップの分野でポジションを確立し、アップルミュージックも利益に貢献しつつある。
しかし、iPad Proは問題児だ。iPhone向けのアプリは高品質だが、アプリ開発者らは1ドルや2ドルのアプリをiPad Proに対応させるのは、時間やコスト的に見合わないと考えている。ティム・クックは「iPad Proはマックではなく、マックにとって代わるものではない」と繰り返したが、アップルは結局、iPad Proの存在価値を明確にできていない。

その一方、マイクロソフトのタブレットは12インチのカテゴリで優勢を保っている。今後、大型タブレットで優位に立つのは、マイクロソフトだろう。サトヤ・ナデラCEOはソフトウエアとサービスにおいて同社のビジョンを打ち出すため、Surfaceブランドを立ち上げた。その戦略はマーケティングとポジショニングの面で成功を収めつつある。
Surface以外のデルやレノボ、エイサーなどのWindowsタブレットも売上を伸ばしている。この分野の成長は当分の間、マイクロソフトが牽引していくのかもしれない。

編集=上田裕資

 

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